メディア掲載

【メディア掲載】保健システムの持続可能性と強靭性のためのパートナーシップ（PHSSR）サミット「より強靭な保健医療システムの共創 – すべての人のためのトランスフォームケア」がEXPO2025で開催されました

6月30日にEXPO2025においてPHSSRサミット「より強靭な保健医療システムの共創」が開催され、後日公開予定の“非感染性疾患（NCDs）への予防・早期介入に向けた政策提言”のサマリー版が公表されました。
教授の近藤は「ドメイン1　ポピュレーションヘルス」のアドバイザーを務めています。

※ 現在、保健医療システムの持続可能性と強靭性を向上するためのパートナーシップ（Partnership for Health System Sustainability and Resilience: PHSSR）が世界経済フォーラムの傘下で、LSE(ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス)、CAPRI(Center for Asia-Pacific Resilience and Innovation)、WHO Foundation、アストラゼネカ、フィリップス、IQVIA、ロシュ・ダイアグノスティックスといった、国際的な学術機関、非政府組織、ライフサイエンス、医療、ビジネス分野の団体が協力・推進するプロジェクトとして行われており、日本では慶應義塾大学と特定非営利活動法人 日本医療政策機構（HGPI）がプロジェクトをリードしています。

当日は多くの方々にご来場いただき、下記メディアでも取り上げられました。
PRTimes 「より持続可能で強靭な保健医療システム」の共創へ　日本国際博覧会PHSSRサミット共催
ミクスオンライン1 https://www.mixonline.jp/tabid55.html?artid=78614
ミクスオンライン2 厚労省・内山審議官　医療情報のデータ利活用　内閣府でグランドデザイン策定へ　PHSSRサミット2025

報告書は後日、日英両言語で公開される予定です。

【メディア掲載】「図書館の本が多い街ほど健康長寿の傾向 ～蔵書が人口当たり１冊増えると要介護リスク４％減に相当～」に関する記事が掲載されました

先日発表しました「図書館の本が多い街ほど健康長寿の傾向 ~蔵書が人口当たり1冊増えると要介護リスク4%減に相当~」に関するインタビュー記事が医療記者、岩永直子のニュースレターに掲載されました。

論文の内容についてとても分かりやすくご説明いただき、名古屋市志段味図書館の元館長 藤坂康司さんのコメントも掲載されています。
是非ご一読ください。

医療記者、岩永直子のニュースレター「図書館が多く、充実している街ほど要介護者が少ない　高齢者7万人調査で明らかに」

メディア掲載：「生活保護世帯の子どもへの効果的なテーラーメイド型支援システム開発に向けた新手法確立」に関する記事が掲載されました（非常勤研究員　上野）

上野恵子 医学研究科特定助教（現：京都大学医学部 社会疫学分野 非常勤研究員、金沢大学附属病院先端医療開発センター 特任助教）の論文「A data-driven approach to detect support strategies for children living in households receiving public assistance in Japan: a mixed methods study to establish tailor-made health and welfare care（International Journal for Equity in Health）」に関連した記事が複数のメディアに取り上げられました。

上野らは、生活保護世帯の子どもへの効果的なテーラーメイド型支援システム開発に向けた新手法を確立し、システムの開発・普及に向けて取り組んでいます。

【プロジェクト詳細】
RISTEX「SDGsの達成に向けた共創的研究開発プログラム」におけるプロジェクト『地域とつくる「どこでもドア」型ハイブリッド・ケアネットワーク』

【研究書誌情報（DOI）】
https://doi.org/10.1186/s12939-025-02467-6

【関連記事】
▼ 大学ジャーナルオンライン 「京都大学 生活保護世帯の子どもたち支援システム開発へ」（公開日 2025年5月10日）
▼ Yahoo!ニュース（リセマム） 「子供の貧困、京大がテーラーメイド型支援システム開発で新手法 」（公開日 2025年4月21日）
▼ 日本経済新聞 「京大、生活保護世帯の子どもの効果的な支援システム開発に向けた手法を確立 」（公開日 2025年4月18日）

雑誌掲載『いつでも元気』：地域のジェンダー規範とメンタルヘルス

地域のジェンダー規範の保守性とメンタルヘルス（うつや自殺念慮）の関係を示した論文 “Community gender norms, mental health and suicide ideation and attempts among older Japanese adults: a cross-sectional study”の内容が、雑誌『いつでも元気』2024年8月号の「けんこう教室」に掲載されました。

本研究の詳細はこちらから

新聞掲載：「地域のジェンダー規範が保守的と感じる高齢者は、うつ症状・自殺念慮・自殺未遂歴が約2倍多い（日本老年学的評価研究）」2024年1-3月

論文 “Community gender norms, mental health and suicide ideation and attempts among older Japanese adults: a cross-sectional study”の内容が福福島民友・下野新聞・日本海新聞・中国新聞・徳島新聞・秋田魁新報・沖縄タイムス・佐賀新聞・山陰中央新報・高知新聞・福島民報・東京新聞夕刊・千葉日報・京都新聞朝刊・愛媛新聞・南日本新聞・琉球新報・岩手日報・岐阜新聞・長崎新聞・新潟日報・福井新聞・山梨日日新聞で紹介されました。

本研究の詳細はこちらから

新聞掲載：「『うつ』のリスク、仮設住宅で3.8倍　集団移転などで軽減（日本老年学的評価研究）」2024年3月

論文 “Does disaster-related relocation impact mental health via changes in group participation among older adults? Causal mediation analysis of a pre-post disaster study of the 2016 Kumamoto earthquake”の内容が福祉新聞web版で紹介されました。

記事はこちらから。

ニュース：メディア報道「コロナ禍で妊娠をあきらめた人はウェルビーイング低く」

当研究室が主催するRISTEXプロジェクト『地域とつくる「どこでもドア」型ハイブリッド・ケアネットワーク』から出版した論文の内容がカナダの臨床心理士の団体Theraviveのウェブサイトに掲載されました。

同論文のプレスリリースはこちらです。

How Did The Pandemic Affect Women’s Decisions On Pregnancy?
A new study published in BMC Public Health looked at married women’s decisions to delay childbearing, as well as loneliness, severe psychological distress, and suicidal ideation under crisis during the pandemic. “This study intended to find out how pregnancy decisions affect the well-being of women,” study author Midori Matsushima told us. “We used the COVID-19 pandemic as a natural experiment that affected the population as a whole.”

（論文情報）
Matsushima, M., Yamada, H., Kondo, N. et al. Married women’s decision to delay childbearing, and loneliness, severe psychological distress,
and suicidal ideation under crisis: online survey data analysis from 2020 to 2021. BMC Public Health 23, 1642 (2023).
https://doi.org/10.1186/s12889-023-16476-z
https://bmcpublichealth.biomedcentral.com/articles/10.1186/s12889-023-16476-z

メディア掲載：座談会「社会的処方の現在地とこれから」週刊医学界新聞2023年12月18日（教授 近藤）

教授の近藤が司会を務めた座談会「社会的処方の現在地とこれから」が週刊医学界新聞に掲載されました。

2023.12.18週刊医学界新聞（通常号）：第3546号　より引用

地域の多様なケアの担い手との連携を深めて患者の社会的課題へ対応する「社会的処方」が，地域医療従事者の間で盛り上がりを見せている。一方で，患者の社会的課題は複合的に絡み合い個別性が高いため，社会的処方のノウハウやメソッドは共有されづらい。今後国内で普及させていくにはどうすればよいか。日本プライマリ・ケア連合学会における「健康の社会的決定要因検討委員会」で副委員長を務める近藤尚己氏を司会に，社会的処方を各地で実践する3氏と共に議論が展開された。