メディア掲載

当研究室学内連携研究員 金森並びに教授 が近藤らの研究グループが、 2024年に「International Psychogeriatrics」 に発表した論文内容についての記事が、2026年2月22日付け朝日新聞にて掲載されました。
地域のジェンダー規範が、高齢者のメンタルヘルスに影響することを示した本研究は、公衆衛生介入の設計において地域レベルのジェンダー規範を考慮することの重要性を示唆しています。
記事では、金森のコメントも掲載されております。ぜひご覧ください。

〇朝日新聞：「女なんだから」「男のくせに」保守的な地域の住民、自殺リスク高く
https://www.asahi.com/articles/ASV2M12QJV2MULLI015M.html

〇当研究室WEBページ内当該論文紹介はこちら
https://socepi.med.kyoto-u.ac.jp/blogs/7246

〇論文本文はこちら
Kanamori M, Stickley A, Takemura K, Kobayashi Y, Oka M, Ojima T, Kondo K, Kondo N. Community gender norms, mental health, and suicide ideation and attempts among older Japanese adults: a cross-sectional study. Int Psychogeriatr. 2024 May;36(5):385-395.
https://doi.org/10.1017/S104161022300087X

京都府における新しい住民交流拠点の開設が、京都新聞（2026年1月26日(月)朝刊）にて掲載されました。

京都府亀岡市に開設された「MEGURU STATION（めぐるステーション）」はごみ回収機能と住民交流拠点の両方を統合した施設であり、京都府では初めての取り組みになります。1月25日のオープンに合わせた記念式典において、当研究室 特任教授 近藤克則が登壇し、「健康とまちづくり」について講演しております。
以下に新聞記事へのリンクを貼りますので、ぜひご覧ください。
（※京都新聞の全文記事のWEB閲覧については、「京都新聞DIGITAL」への会員登録が必要となります。本件は有料となりますので、ご注意ください。）

○京都新聞DIGITAL：「京都府亀岡市に資源ごみ回収と住民の交流機能を併せ持つ拠点がオープン　京都府内で初」
https://www.kyoto-np.co.jp/articles/-/1642942

愛知県豊田市におけるシニア男性の外出促進の取り組みが、中日新聞（10月31日(金)　名古屋朝刊）にて掲載されました。
この記事では、こもりがちなシニア男性の外出を促進することの科学的根拠として、「自立した高齢者のうち、閉じこもりの男性は、そうでない男性と比較して2.14倍要介護度が進みやすい」という研究結果に言及しています。
これは齋藤順子先生（帝京大学大学院　公衆衛生学研究科　講師）が、2018年に当研究室教授近藤の研究室に在籍時に、近藤教授らとともにJAGESのデータの分析から発表した論文となります。

以下に新聞記事と当該論文へのリンクを貼りますので、ぜひご覧ください。
（※中日新聞の記事全文のWEB閲覧については、「中日新聞Web」への会員登録が必要となります。本件は有料となりますので、ご注意ください。）

○中日新聞Web：「ケアスナック」で乾杯！　こもりがちシニア男性の外出促進に
https://www.chunichi.co.jp/article/1159572

○斎藤先生論文”Exploring 2.5-Year Trajectories of Functional Decline in Older Adults by Applying a Growth Mixture Model and Frequency of Outings as a Predictor: A 2010–2013 JAGES Longitudinal Study” , Journal of Epidemiology 29 巻 (2019) 2 号
https://www.jstage.jst.go.jp/article/jea/29/2/29_JE20170230/_article/-char/ja/

上野恵子 医学研究科特定助教（現：京都大学医学部 社会疫学分野 非常勤研究員、金沢大学附属病院先端医療開発センター 特任助教）の論文「A data-driven approach to detect support strategies for children living in households receiving public assistance in Japan: a mixed methods study to establish tailor-made health and welfare care（International Journal for Equity in Health）」に関連した記事が複数のメディアに取り上げられました。

上野らは、生活保護世帯の子どもへの効果的なテーラーメイド型支援システム開発に向けた新手法を確立し、システムの開発・普及に向けて取り組んでいます。

【プロジェクト詳細】
RISTEX「SDGsの達成に向けた共創的研究開発プログラム」におけるプロジェクト『地域とつくる「どこでもドア」型ハイブリッド・ケアネットワーク』

【研究書誌情報（DOI）】
https://doi.org/10.1186/s12939-025-02467-6

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