京都大学大学院医学研究科社会健康医学系専攻(SPH)のオープンキャンパスが下記日程で開催されます。
・会場(芝蘭会館・稲盛ホール) 2023年4月22日(土) 10:00~16:00
分野別相談会 13:00~16:00
・オンライン 2023年5月20日(土) 13:30~17:00
分野別相談会 14:00~15:00
SPHのホームページはこちらです。順次、最新情報が公開されます。
京都大学大学院医学研究科社会健康医学系専攻(SPH)のオープンキャンパスが下記日程で開催されます。
・会場(芝蘭会館・稲盛ホール) 2023年4月22日(土) 10:00~16:00
分野別相談会 13:00~16:00
・オンライン 2023年5月20日(土) 13:30~17:00
分野別相談会 14:00~15:00
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教授の近藤が11月29日にシンガポールで開催された1st Asia Pacific Social Prescribing Conference 2022に参加し、「Sustainability of Social Prescribing in Japan」をテーマに講演を行いました。
同会議は社会的処方と健康を主なテーマとしています。医療の専門家と公衆衛生・社会疫学の専門家等が健康の社会的決定要因や社会的処方について講演しました。
講演動画はこちらです(英語のみ)。
https://www.youtube.com/watch?v=pMyFKHo8u94
助教の佐藤豪竜が一部執筆を担当した『複眼で見る医療経済とイノベーション』が千倉書房より2022年2月10日に出版されます。
佐藤は第3章「米国から見た医療経済」を担当し、近年の米国の医療保険制度改革から日本への示唆について論考しています。
編著者は医師であり、経済学博士でもある真野俊樹教授(中央大学大学院戦略経営研究科)。単なる医療経済学の本ではなく実践に寄せている点が特徴となっております。
株式会社千倉書房 複眼で見る医療経済とイノベーション
152ページ、定価2,420円(税込み)
近藤尚己と長谷田真帆が一部執筆を担当した「ポストコロナ時代の『通いの場』」が日本看護協会出版会より出版されました。
近藤と長谷田が担当したのは 第1章『「通いの場」の現状 』③多部署連携で数値目標を超過達成(熊本県御船町)です。
日本老年学的評価研究機構(JAGES) の「通いの場」ワーキンググループに参加する研究者、現場の専門職が研究会で発表した内容や成果をまとめた一冊となっております。
株式会社日本看護協会出版会「ポストコロナ時代の『通いの場』」
B5版、160ページ、定価2,640円(税込み)
近藤尚己は、東京都の健康推進プラン作りやその評価について、
東京都では地域でのつながりを醸成するための社会環境の整備を、健康
これまでに参加したオンラインセミナー(Webinar)やシンポジウムの録画ビデオ等をこちらに掲載しております。YourTubeでご覧いただけます。
Older persons, Communities and COVID-19
高齢者支援の国際NGO:Help Age International や国連機関等との合同ウェビナーです。 2020年6月開催
Achieving health equity via community organizing: two real-world intervention studies in Japan
国際行動栄養と身体活動学会の社会格差部会による招待ウェビナーです。2020年3月開催
近藤尚己が所属するJAGESプロジェクトのコアメンバーの1人、尾島俊之先生(浜松医科大学健康社会医学講座/教授)が中心となって進めた厚生労働科学研究費補助金(認知症政策究事業)「認知症発症リスクの減少および介護者の負担軽減を目指したAge-Friendly Citiesの創生に関する研究」の一環として、「認知症の人・高齢者等にやさしい地域づくりの手引き」が出版されました。
日本のみならず国際的にも、平均寿命が延伸し、高齢者が増加する中で、認知症の人が増加しています。
従来は認知症の人への支援は個人や家族へのアプローチが中心でしたが、認知症の人が住み慣れた地域の良い環境で自分らしく暮らし続けるためには、地域ぐるみで「認知症高齢者等にやさしい地域の実現」に取り組むことが重要になってきています。
国際的な評価方法を参考にしながら、日本の各地域の現場において活用できることを意識しながら、指標の利活用を軸にまとめたものです。
冊子のPDFファイルはこちらから無料でダ
参考:
認知症施策推進総合戦略(新オレンジプラン)厚生労働省
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000064084.html
地域包括ケアシステムづくりには、多様な職種や組織都の連携が不可欠です。それをコーディネートする保健師等の専門職の皆様からは、連携のための会議運営や別組織とのやり取りに関する苦労の声が絶えません。
このたび近藤尚己が研究代表を務める日本医療研究開発機構(AMED)研究課題「地域包括ケア推進に向けた地域診断ツールの活用による地域マネジメント支援に関する研究」の一環として、そのような場面で役立つコミュニケーションのノウハウが詰まった資料を発行しました。分担研究者である静岡文化芸術大学の河村洋子准教授による出版物です。
地域包括ケアシステムの構築に役立つコミュニケーション促進のための「道具箱」
以下説明文を転記します。
長寿は喜ぶべきものですが、社会全体ではそのことで生じる負荷によりジレンマに直面していると言えるのかもしれません。私たちは、国の大きな仕組みが変わらなければ、自分たちで何もできないのか。「そうではない」というのが「地域包括ケアシステム」なのだと思います。自分たちでみんなでできるところで力を合わせてできることがあるはず。力を合わせる「みんな」には、「良い関係性」が必要です。さらに、「良い」関係性とは「お互いさま」の関係性だと言えます。そのためには日々のコミュニケーションが重要です。
とても小さい規模感と感じられるかもしれませんが、「お互いさま」の関係性をつくるために、質の良い、心が行き交うコミュニケーションをかたちにするお手伝いをすることが、この「道具箱」の目的です。
また、「介護予防のための地域診断データも活用と組織連携ガイド」は、地域包括ケアシステム構築プロセスの全体をガイドしてくれるとてもいいガイドがすでにある中で、この「道具箱」が何をしようとしているのか?コミュニケーション活動を工夫することで、ガイドのタイトルにある「連携」しやすくすることができる。この工夫のアイデアをこの「道具箱」は提案します。
顧問および運営委員をしている日本HPHネットワークが、冊子を刊行しました。
医療機関には、社会的・経済的に困窮している多くの患者さんが来ます。社会的な課題にうまく対応することで、病気のケアもうまくいくことが多々あります。反対に、社会的課題を無視すると、うまくいかないことも多いです。
カナダ家庭医療協会では、そのような患者さんが受信したときにどう対応するか、そういった課題を社会の中で解決していく活動に医療従事者がどう関与すべきかについて解説した冊子を刊行しました。
このたびその日本語訳を、日本HPHネットワークメンバーが翻訳し、刊行しました。無料でダウンロードできます。
関係者の方、是非手に取ってみてください。
日本HPHネットワークは、病院で健康づくり(ヘルスプロモーション)を進める医療機関の国際ネットワークの日本支部です。HPHネットワークは世界保健機関によりコーディネートされています。