メディア掲載

医研シンポジウム2017：健康な社会づくりをめざして－健康自己責任論を超えて何をなすべきか－

９月１５日に開催されたシンポジウム「健康な社会づくりをめざして－健康自己責任論を超えて何をなすべきか－」の報告ウェブサイトがまとまりました。こちらです。

「多部門連携による健康な社会環境づくり─健康に無関心な人々への対応─」という題名で報告いたしました。発表資料のダウンロードもできます。

以下、ウェブサイトより抜粋

「健康な街づくりをめざす健康都市構想や、テレビをはじめとするマスコミによる「健康格差」の報道が目立つようになりました。一方では、健康を自己責任とだけ捉える意見を巡ってネット上で論争が行われるなど、健康な社会づくりをめぐる関心や動きは日に日に高まっています。

そこで、２０１７年の医研シンポジウムでは、そこにどのような課題があるのか、様々な要因を浮き彫りにし、それらに対してどのような取り組みを講じることができるのか、4名の専門家より発表をいただきました。会場には、産官学の各方面から、また今回は報道機関からの参加者も多く、良好な社会環境の構築に資する情報共有が幅広くなされたものと確信しています。」

NHK持論公論で研究成果が紹介されました

9月18日に放送されたNHK持論公論「”人生１００年時代”の健康格差」で、所属する日本老年学的評価研究（JAGES）の成果が紹介されました。

 

解説記事はこちらでご覧になれます。以下抜粋です。

「健康には食事や運動などの生活習慣が影響します。さらに、この生活習慣には所得や教育、働き方、それに地域のつながりがあるかどうかなども影響します。健康格差はこうした経済的な状況や社会的な環境によって健康に差が出ることと定義されています。ひとりひとりが健康でいられるかどうかはその人の心がけ次第と考えられがちですが、個人の努力だけで解消するのは難しい面もあるのです。このうち、所得と健康の関係について研究グループが１万４０００人余りの高齢者を４年間追跡調査した結果です。所得が４００万円以上を１とした場合、所得が低くなるほど死亡率が高くなっていました。同じように所得が低くなるほど介護のリスクも高くなっていました。このデータをみると、所得の高い高齢者の多くは働くことができるほど元気なのだから所得の低い人と健康格差があるのは当然だと思われるかもしれません。しかし、専門家が指摘するのは、こうした高齢期にあらわれる健康格差はそこに至るまでの生まれたときや幼い頃からの生活習慣の積み重ねや環境が影響するということです。」

レジデントノート「ドクターS]連載中！

羊土社から発行されている臨床医向けの雑誌「レジデントノート」で、「ドクターSの診療ファイル、SDHから探る、患者に隠れた健康問題とは？」が連載中です。　近藤尚己と藤原武男教授（東京医科歯科大学）が監修しています。

健康の社会的決定要因（SDH）の概念を駆使し，シャーロック・ホームズさながらの推理で診療を行うイケメン指導医『ドクターS』．今日も研修医とともに患者さんの健康問題を掘り下げて支援します！

これまでの内容

Vol.19　No.10（2017年10月号）・・・1842ページ
第3回　母子手帳の謎を解け
柴田綾子，近藤尚己

Vol.19　No.9（2017年9月号）・・・1664ページ
第2回　頻発する喘息発作の謎
舟越　優，藤原武男

Vol.19　No.7（2017年8月号）・・・1248ページ
第1回　治らない糖尿病の謎
柴田綾子，近藤尚己