ニュース – 京都大学大学院医学研究科　社会疫学分野

お知らせ：大阪ええまちプロジェクト大交流会基調講演レポート公開（教授近藤）

教授の近藤が、2024年2月16日ドーンセンター（大阪府立男女共同参画・青少年センター）にて開催された「大阪ええまちプロジェクト」大交流会で基調講演をした様子が、レポートとして公開されました。

対面・オンライン合わせて150名以上ご参加のもと、社会疫学や公衆衛生の観点から、誰もが健やかに暮らし続けるための地域づくりについて講演しました。

講演のレポートはこちらから

お知らせ：2024年6月4日国際シンポジウム「アート・つながり・ウェルビーイング：文化の社会的価値を再考する」

国際シンポジウム「アート・つながり・ウェルビーイング：文化の社会的価値を再考する」を開催します。

新型コロナウイルスの流行に伴い多くの社会活動が「不要・不急」として制限されました。とりわけ、祭りや伝統文化、アートやスポーツといった文化活動が強く制限されました。これらの活動は、ウェルビーイング、すなわち、人々同士の豊かなつながりの中で、一人ひとりが自分らしい生き方を表現し、誇りと生きがいをもって生活することにつながると考えられます。しかし、実際にどの程度、これらの文化活動にウェルビーイングを高める効果があるのかは十分科学的に評価され、理解されてはいません。本シンポジウムでは、文化資本や社会関係資本（ソーシャル・キャピタル）に関する世界のトップ研究者を囲み、ポストコロナにおける文化活動の意義と可能性を議論します。

日時：2024年6月4日（火）13：30～17：15（※13:00 開場）
会場：京都大学　国際科学イノベーション棟西館５F　シンポジウムホール（現地開催のみ）
https://www.oi.kyoto-u.ac.jp/access/
同時通訳付き
参加費：無料
定員：先着220名

お申し込み方法：参加をご希望される方は以下のリンク、またはチラシに掲載されているQRコードよりお申し込みください。
参加申込フォーム　Application Form (google.com)
※ ご不明な点がありましたら以下までお問い合わせください。
株式会社アートツーリスト
art_wellbeing@art-tourist.co.jp

締切：2024年5月31日（金）

チラシ（日本語版）
チラシ（英語版）

ニュース：京大SPH2023年度High Impact Factor Journal PapersのTOPトップ5に選出（准教授: 井上、助教: 佐藤）

井上浩輔准教授と佐藤豪竜助教が2021年から2023年にかけて投稿した論文は、高いインパクトファクターのジャーナルに掲載され、京都大学SPHの教員トップ5に選ばれました。
当研究室から二人の教員が選出されたことは素晴らしい実績であり、二人の貢献は本研究室や研究科を超えて、日本の社会疫学・公衆衛生学のさらなる発展を先導することが期待されます。

選考方法や他の受賞者などの詳細は、下記の京都大学SPHのHPからご確認ください。
2023年度ハイ・インパクト・ペーパーズ決定！ | 京都大学大学院医学研究科社会健康医学系専攻 (kyoto-u.ac.jp)

お知らせ：シンポジウム「自然に健康になれる環境づくりに向けたヘルスケア産業の変革」記録論文リリース（教授近藤）

2023年に実施された医研シンポジウム「自然に健康になれる環境づくりに向けたヘルスケア産業の変革」の書き起こし原稿が医療科学研究所の機関誌『医療と社会（vol.33,no.4）』から出版されました。

教授の近藤が企画の責任者と座長、基調講演を行いました。

下記よりご覧いただけます。

https://www.iken.org/publication/its/2023.html

お知らせ：日本医療政策機構「プラネタリーヘルスプロジェクト」から共同声明を発表（教授近藤）

教授の近藤がアドバイザリーボードメンバーを務めております日本医療政策機構（HGPI）「プラネタリーヘルスプロジェクト」から2024年2月16日に共同声明を発表しました。

2024年1月27日にジュネーブで開催された第154回世界保健機関(WHO)執行理事会において日本政府代表団による「気候変動と健康に関する変革的行動のためのアライアンス（ATACH: Alliance for Transformative Action on Climate and Health）」に対する正式な関心が示されたことを高く評価し、全面的に支持するとの共同声明です。

日本医療政策機構「プラネタリーヘルスプロジェクト」からの共同声明はこちらです。

ニュース：メディア報道「コロナ禍で妊娠をあきらめた人はウェルビーイング低く」

当研究室が主催するRISTEXプロジェクト『地域とつくる「どこでもドア」型ハイブリッド・ケアネットワーク』から出版した論文の内容がカナダの臨床心理士の団体Theraviveのウェブサイトに掲載されました。

同論文のプレスリリースはこちらです。

How Did The Pandemic Affect Women’s Decisions On Pregnancy?
A new study published in BMC Public Health looked at married women’s decisions to delay childbearing, as well as loneliness, severe psychological distress, and suicidal ideation under crisis during the pandemic. “This study intended to find out how pregnancy decisions affect the well-being of women,” study author Midori Matsushima told us. “We used the COVID-19 pandemic as a natural experiment that affected the population as a whole.”

（論文情報）
Matsushima, M., Yamada, H., Kondo, N. et al. Married women’s decision to delay childbearing, and loneliness, severe psychological distress,
and suicidal ideation under crisis: online survey data analysis from 2020 to 2021. BMC Public Health 23, 1642 (2023).
https://doi.org/10.1186/s12889-023-16476-z
https://bmcpublichealth.biomedcentral.com/articles/10.1186/s12889-023-16476-z

ニュース：動画リリース『実践SDH診療』刊行記念WEBセミナー（教授近藤）

教授の近藤と講師の長谷田が執筆に加わった『実践SDH診療できることから始める健康の社会的決定要因への取り組み』の刊行を記念したWEBセミナーが2024年1月20日に行われました。その動画がこの度リリースされましたのでお知らせいたします。

近藤は「SDHへのアプローチと社会的処方」をテーマに講演を行いました。
長谷田は事例に対するコメンテーターの役割で登壇しました。

講演動画はこちらです。

ニュース：WHO「社会的つながりに関する特別委員会」の技術アドバイザーに就任（教授近藤）

教授の近藤が、世界保健機関（WHO）のテクニカル・アドバイザリー・グループ（Technical Advisory Group on Social Connection）のメンバーに2月6日付で任命されました。任命期間は、2年間です。

関連情報はこちらです（英語）：WHO Commission on Social Connection

受賞：地域共生社会推進賞大賞　熊本県御船町

熊本県御船町が取り組んでいる事業「地域づくり型の介護予防活動と健康格差対策の推進」が九州厚生局主催令和５年度地域共生社会推進賞大賞（市町村部門）を受賞しました。

熊本県御船町では、プライマリヘルスケアの視点から地域づくりを通じた「誰一人取り残さない」介護予防活動を立案・実践しています。JAGES（近藤尚己教授（京都大学）を中心とした研究チーム）との協働で、高齢住民に対して継続的に行っている調査のデータを積極的に活用しています。データをもとに幅広い部署や団体と町の強みと課題を共有し、課題解決のために連携して効果的・効率的に事業を行うことで、地区間の健康格差の縮小も進んでいます。2016 年の熊本地震および水害では大きな被害を受けており、災害による健康への影響も長期的にモニタリングをしながら、対応に取り組んでいます。この度その成果が認められ、受賞に至りました。

JAGES　御船プロジェクトウェブサイト：https://www.jages.net/project/jititaijointresearch/mifune/

地域共生社会推進賞とは（厚生労働省九州厚生局のホームページより引用）