メディア掲載:対談「『健康格差』の是正に向けて、いま医療者にできること」週刊医学界新聞2022年8月22日(教授 近藤)

教授の近藤が千葉大学近藤克則教授と対談した記事が、週刊医学界新聞に掲載されました。

「健康格差」の是正に向けて,いま医療者にできること
健康格差や社会的処方を中心に据えた内容となっています。

2022.08.22 週刊医学界新聞(通常号):第3482号

ニュース:2022年度科学ジャーナリスト賞(優秀賞)受賞 下野新聞連載「なぜ君は病に…社会的処方 医師たちの挑戦」

社会的処方に関する下野新聞の特集連載「なぜ君は病に… 〜社会的処方 医師たちの挑戦〜」下野新聞 SOON(スーン) が日本科学技術ジャーナリスト会議の「科学ジャーナリスト賞」優秀賞を受賞しました。

受賞報告記事:https://jastj.jp/info/20220426/ 

【科学ジャーナリスト賞(優秀賞)】 3 件(順不同)
下野新聞 健康と社会的処方取材班(代表・大塚順一)殿
新聞連載「なぜ君は病に…社会的処方 医師たちの挑戦」
(2019年11月26日〜2021年6月7 日連載)
地域の医師が患者の社会や家庭環境に着目し患者に向き合う「社会的処方」に取り組む姿をルポし、病の本質に潜む要因を掘り起こした点が評価された。

本連載に際しては、本研究室の近藤尚己や西岡大輔、長谷田真帆らが一部協力する機会をいただきました。「社会的処方」をキーワードに、宇都宮市医師会等、先進的な取り組みを行っている団体の活動紹介や識者の意見、関連する政策動向等が発信されました。健康の社会的決定要因に配慮した診療や健康づくり、や医療と福祉の連携、地域包括ケアの深化、地域共生社会の実現といった、次世代の健康やウェルビーイング推進施策の在り方を考えるために役立つ充実した情報が提供されています。

下野新聞およびその「健康と社会的処方取材班」ご一同へお祝い申し上げるとともに、健康で公正な社会づくりに向けたアドボカシーの推進の取り組みに対して心からの感謝の意を表します。

メディア掲載:日本農業新聞2022年5月16日付(共同研究者 金森)

日本農業新聞の論説で金森万里子らの研究論文3編が紹介されました。2022年5月16日付
日本農業新聞「農村のうつ対策 生き心地の良い環境を」

【研究論文の解説】 *金森万里子のウェブサイトに移動します
1.農村度とうつ、ソーシャル・キャピタル
2.農業経験の長い人は、周囲に農家が少ないと1.1~1.4倍うつになりやすい
3.酪農・畜産産出額が高い地域で高い自殺率

最終回:臨床研究・疫学研究のための因果推論レクチャー(医学界新聞, 助教 井上)

井上浩輔の連載「医学界新聞『臨床研究・疫学研究のための因果推論レクチャー』」が最終回を迎えました。是非ご覧ください。

[第14回] 因果推論の理解を深め,人と社会が健康な未来の実現を(2022.5.9週刊医学界新聞(通常号):第3468号より)

井上浩輔のウェブサイトはこちらです。

 

連載:臨床研究・疫学研究のための因果推論レクチャー(医学界新聞, 助教 井上)

助教の井上浩輔が医学界新聞に「臨床研究・疫学研究のための因果推論レクチャー」を連載しています。ぜひご覧ください。

【第13回】中間因子を用いて因果効果を推定する(2022.4.4週刊医学界新聞(通常号):第3464号より)

井上浩輔のウェブサイトはこちらです。

連載:臨床研究・疫学研究のための因果推論レクチャー(医学界新聞, 助教 井上)

助教の井上浩輔が医学界新聞に「臨床研究・疫学研究のための因果推論レクチャー」を連載しています。ぜひご覧ください。

【第12回】集団に対する曝露・介入の効果推定(2022.3.7週刊医学界新聞(通常号):第3460号より)
【第11回】操作変数を用いて因果効果を推定する(2022.2.7週刊医学界新聞(通常号):第3456号より)

井上浩輔のウェブサイトはこちらです。

メディア掲載:The Economist「Japan is searching for the secrets to healthy old age」(教授 近藤)

近藤尚己が研究した、無尽講と健康寿命の関連についてThe Economistで紹介されました。
公開 2022年2月5日

The Economist 「Japan is searching for the secrets to healthy old age」

“Investments such as upgrading cultural facilities or creating mobile libraries to serve remote communities may not appear to be health-related, but can benefit public health, says Kondo Naoki of the University of Tokyo.”