2025年4月15日、科学技術に関する研究開発、理解増進等において顕著な成果を収めた者に授与される科学技術分野の文部科学大臣表彰の表彰式が行われ、近藤克則先生（特任教授[京大成長戦略本部Beyond2050社会的共通資本研究部門]/非常勤研究員[社会的インパクト評価学講座]）が科学技術賞（研究部門）を、井上浩輔先生（准教授[白眉センター/社会疫学分野]）と西岡大輔先生（准教授[社会的インパクト評価学講座]）が若手科学者賞を受賞しました。
誠におめでとうございます！益々のご活躍を祈念いたします。
文部科学省 令和7年度科学技術分野の文部科学大臣表彰受賞者の決定等について
京大ニュース
当研究室の博士課程4年 石村奈々さんが第17回京都大学たちばな賞（優秀女性研究者賞）学生部門を受賞しました。
京都大学たちばな賞は、本学における若手の女性研究者の優れた成果を讃える制度として、学術上優れた研究成果を挙げた若手の女性研究者を顕彰し、当該若手女性研究者およびこれに続く若手女性研究者の研究意欲を高め、本学、さらには我が国の学術研究の将来を担う優れた女性研究者の育成等に資することを目的に創設されました。
2025年3月7日（金曜日）午後に表彰式が行われ、石村さんは「日本の成人労働者における所得水準と腎機能低下」のタイトルで研究発表を行いました。
今後ますますの研究発展を願います。おめでとうございます！
当研究室 准教授の井上浩輔先生が2024年度日本疫学会奨励賞を受賞し、第35回日本疫学会学術総会（2025年2月12-14日 高知市）において受賞講演を行ないました。
研究題目：「疫学研究における因果推論と機械学習の応用～高ベネフィット・アプローチの提唱～」
本賞は日本疫学会会員の中で、優れた疫学的研究を行い、その成果を一般社団法人日本疫学会誌、Journal of Epidemiologyおよびその他の疫学関連学会や専門雑誌に発表し、なお将来の研究の発展を期待しうる方に対して贈られるものです。
おめでとうございます！
教授 近藤が一部を担当しました書籍「医良戦略2040 PARTⅡ 熱意を理性でドライブせよ」が2025年2月7日に出版されます。
本書は医療の課題解決に正面から向き合う16名のトップランナーの次世代医療への提言であり、近藤は第3章-3「一隅を照らす医療 日本から伝える地域社会の未来の描き方」を執筆しました。
本書は大きく2部構成です。前半は編集者の吉村健佑（千葉大学）による医療政策を考える基礎となる現状認識と、それに対し国や都道府県が打つ政策動向の概説です。医療現場や政策立案の過程で起こっていることの解像度がグッと上がると思います。後半は2023年11月から2024年2月に『次世代医療クロストーク2023―2024』2で行われた16名との対談、そして吉村と医学生との対談を加え全17回分をベースとして加筆され、全656ページと内容豊富です。
『医療をより良くするために知恵を絞った戦略集』である本書をどうぞご堪能ください。
2024年11月1日に「社会的インパクト評価学講座」（寄附講座）が設置されました。ご寄附をいただいた各団体の皆様に心より御礼申し上げます。
今後ウェブサイト等により情報発信をしていきます。
目的：社会的処方や地域包括ケアシステムなど、共生社会の実現に向けた分野を超えた連携に基づくまちづくり活動を推進し、その多面的な社会的インパクトの評価を進めることで、社会的インパクト投資の推進を学術面から支援すること。
設立機関：2024年11月1日から2029年10月31日（5年間）
予算規模：年間約3500万円
体 制：准教授2名、特定助教１名、非常勤研究員１名、事務職員１名
協力講座：国際保健学講座（社会疫学分野）：（主任：近藤尚己）
寄附者：
・全日本民主医療機関連合近畿地域協議会に加盟する6府県（大阪・京都・滋賀・兵庫・奈良・和歌山）の連合会
・阪急阪神ホールディングズ
・福岡民主医療機関連合会
さらなるご寄附を受け付けています。お問い合わせフォームからご連絡ください。
＜構成員（11月1日現在）＞
高木大資 特定准教授・講座主任
近藤克則 非常勤研究員
近藤桂 支援職員
研究活動例
1. 保健医療・介護・福祉に関するコレクティブ・インパクトのある活動モデルの開発
【活動例】
• 医療機関における社会的処方やヘルスプロモーションの活動
• 伝統文化やアート、その他の多様な自己表現の機会づくり
• 地域における生活困窮者支援の活動
• アプリを用いた健康づくりや生活支援プログラム
• 事業所における健康経営プログラム
• 地域包括ケアや地域共生社会推進に関する自治体のシステム
2. これら諸活動の多面的効果の検証
3. PFS (Pay for Success)や社会的インパクト投資（Social Impact Bond：SIB）に基づくサービスの効果評価
4. プログラム開発・効果評価・効果的な運用のためのツールの開発等
5. PFSやSIBを活用に関連する政策の研究
自然資本（地球環境）、文化資本、社会関係資本（ソーシャルキャピタル）、社会基盤（都市空間・インターネット・仮想現実技術など）――これらはすべて、私たちが安寧な未来を築くために不可欠な「社会的共通資本」といえます。「お金」で評価される経済資本のみを基準とする社会システムから脱却し、多様な資本の形態が測定され、正当に価値づけされ、健全に育成され、そして活用される社会を目指します。
こうした取り組みには、ソフトとハードのシステム、情報、マネタイズ、効果評価などを含む総合的なアプローチが必要です。また、市民、公益団体、民間事業者、行政機関、医療や福祉の関連機関、学術機関など様々なセクターの参加が求められます。
これまでの民産官学の共創の経験をもとに、“安寧社会の共創”を目指す組織――技術、デザイン、評価のプロセスを構築・推進するプラットフォーム「安寧社会共創イニシアチブ」（あんこ）を設立し、皆様のご参加を呼びかけます。
詳細は下記の資料か、こちらからご覧ください。
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井上浩輔准教授と佐藤豪竜助教が2021年から2023年にかけて投稿した論文は、高いインパクトファクターのジャーナルに掲載され、京都大学SPHの教員トップ5に選ばれました。
当研究室から二人の教員が選出されたことは素晴らしい実績であり、二人の貢献は本研究室や研究科を超えて、日本の社会疫学・公衆衛生学のさらなる発展を先導することが期待されます。
選考方法や他の受賞者などの詳細は、下記の京都大学SPHのHPからご確認ください。
2023年度ハイ・インパクト・ペーパーズ決定！ | 京都大学 大学院医学研究科 社会健康医学系専攻 (kyoto-u.ac.jp)
博士課程の石村らは、所得と腎機能低下に関する論文を発表しました。
全国健康保険協会の被保険者のデータ（約560万人分）を分析した結果、月収が最も低いグループ（平均月収136,451円）は最も高いグループ（平均月収825,236円）と比べて、急な腎機能低下や腎代替療法（透析・腎移植）開始のリスクが1.7倍高いことが明らかになりました。
本研究は、米国医師会が刊行する医療政策分野のトップジャーナルである「JAMA Health Forum」に掲載されました。
論文：Ishimura N, Inoue K, Maruyama S, Nakamura S, Kondo N. Income Level and Impaired Kidney Function Among Working Adults in Japan. JAMA Health Forum. 2024;5(3):e235445.
DOIリンク：https://doi.org/10.1001/jamahealthforum.2023.5445
プレスリリースはこちらから。
こちらの内容は、2024年4月9日毎日新聞で紹介されました。
博士課程の西尾は、国際連合が提唱するヘルシーエイジングの概念の妥当性に関する論文を発表しました。
国際連合は、2021年〜2030年の10年間を「Decade of Healthy Ageing（ヘルシーエイジングの10年間）」に設定し、Healthy Ageingの進展を示す指標としてFunctional Ability（機能的能力：個人の身体的・精神的能力とそれを活かすことができる環境の組み合わせ）のモニタリングを各国に促しています。しかし、Functional Abilityの測定方法や、その概念的妥当性はほとんど検討されておらず、モニタリングの実施は困難でした。
本研究は、日本に住む65歳以上の高齢者約35,000人のデータを用いて、Functional Abilityの測定方法を開発し、その概念の妥当性を検討しました。
本研究結果は、日本の高齢者のデータによってFunctional Abilityの概念が裏付けられたことを示しています。Healthy Ageingの世界的な普及とモニタリングの推進のためには、他国のデータを用いてFunctional Abilityの概念を検証する更なる研究が必要とされています。
本研究は、Oxford University Pressが刊行する「Age and ageing」に掲載されました。
プレスリリースはこちら
【書誌情報】
Nishio M, Haseda M, Inoue K, Saito M, Kondo N. Measuring functional ability in Healthy Ageing: testing its validity using Japanese nationwide longitudinal data. Age Ageing. 2024 Jan 2;53(1):afad224. doi: 10.1093/ageing/afad224. PMID: 38275093; PMCID: PMC10811647.
URL: Measuring functional ability in Healthy Ageing: testing its validity using Japanese nationwide longitudinal data – PubMed (nih.gov)
京都大学人と社会の未来研究院 金森万里子と当研究室近藤尚己教授らの研究グループは、「男/女のくせに、●●してはいけない/しなさい」といった、地域のジェンダー規範の認知が高齢者のメンタルヘルスにどのような影響を及ぼすか明らかにしました。
住んでいる地域のジェンダー規範が保守的だと感じている男性では、1.9倍うつ症状を抱く人が多く、2.0倍自殺念慮（死にたい気持ち）を抱いており、2.2倍自殺未遂歴がありました。女性でも同様に、うつ症状が1.8倍、自殺念慮が2.1倍、自殺未遂歴が2.6倍多い結果でした。
地域社会において、男らしさや女らしさの多様性を認めない雰囲気を感じている人は、困ったときに助けを求めたくても求められず、その結果メンタルヘルスに悪影響を及ぼしている可能性が示唆されました。
本研究成果は、老年学および心理学分野のトップジャーナルである国際学術誌「International Psychogeriatrics」にて、2023年11月6日にオンライン早期公開されました。
論文：Mariko Kanamori, Andrew Stickley, Kosuke Takemura, Yumiko Kobayashi, Mayumi Oka, Toshiyuki Ojima, Katsunori Kondo, Naoki Kondo. Community gender norms, mental health and suicide ideation and attempts among older Japanese adults: a cross-sectional study. International Psychogeriatrics, 1-11.
DOI: https://doi.org/10.1017/S104161022300087X
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