内閣府戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）第3期『包摂的コミュニティプラットフォームの構築』のサブ課題である【包摂的まち・くらしづくりラウンドテーブル】の委員に教授の近藤が就任しました。
本事業は、少子高齢化、人口減少、価値観多様化といった我が国の課題を背景に、包摂的まち・くらしづくりに取り組む意義や目指すところについて理解を深めること、また、包摂的まち・くらしづくりの考えや有用性を外に開いていくことを目的に行われています。
詳しくは包摂的まち・くらしづくりポータルサイトをご覧ください。
教授の近藤が2024年3月2日「医療分化経済グローカル研究所 設立記念講演会」に登壇し、「農でアートな『社会的処方』のススメ ～これであなたも『養父医者』に！」をテーマに講演を行いました。その動画がこの度リリースされましたのでお知らせいたします。
講演動画はこちらです。
2024年3月14、15、18日に京大SPHにおいて「地域診断」に関するワークショップを行ないました。
WHO西太平洋地域事務局およびWHO神戸センターとの連携により実施し、ブルネイ保健省およびブルネイ大学から計2名を招聘し、京大SPHの学生・教員など約15名も参加し、実施しました。
2024年3月19日にはブルネイからの2名の招聘者およびWHO西太平洋地域事務局のオフィサーと共に、名古屋市北区が行っている、「地域診断」のデータを活用し、地域在住の高齢者が主体的に活動を企画・実施している取り組みを視察しました。
詳細は下記をご覧ください。
京大SPH ニュース
ブルネイから招聘し「地域診断」ワークショップを開催
名古屋市北区役所の「地域診断」データを活用した取り組みを視察しました
教授の近藤が作成に携わりました、「多様性に配慮した循環器診療ガイドライン」が公表されました。
臨床医学と社会疫学の連携がより一層すすむことを期待しています。ぜひご活用ください。
教授の近藤が、2024年2月16日 ドーンセンター（大阪府立男女共同参画・青少年センター）にて開催された「大阪ええまちプロジェクト」大交流会で基調講演をした様子が、レポートとして公開されました。
対面・オンライン合わせて150名以上ご参加のもと、社会疫学や公衆衛生の観点から、誰もが健やかに暮らし続けるための地域づくりについて講演しました。
タイトル：「社会疫学」から見る 地域のつながり 支え合い
講演のレポートはこちらから
国際シンポジウム「アート・つながり・ウェルビーイング：文化の社会的価値を再考する」を開催します。
新型コロナウイルスの流行に伴い多くの社会活動が「不要・不急」として制限されました。とりわけ、祭りや伝統文化、アートやスポーツといった文化活動が強く制限されました。これらの活動は、ウェルビーイング、すなわち、人々同士の豊かなつながりの中で、一人ひとりが自分らしい生き方を表現し、誇りと生きがいをもって生活することにつながると考えられます。しかし、実際にどの程度、これらの文化活動にウェルビーイングを高める効果があるのかは十分科学的に評価され、理解されてはいません。本シンポジウムでは、文化資本や社会関係資本（ソーシャル・キャピタル）に関する世界のトップ研究者を囲み、ポストコロナにおける文化活動の意義と可能性を議論します。
日時：2024年6月4日（火）13：30～17：15（※13:00 開場）
会場：京都大学 国際科学イノベーション棟西館５F シンポジウムホール（現地開催のみ）
https://www.oi.kyoto-u.ac.jp/access/
同時通訳付き
参加費：無料
定員：先着220名
お申し込み方法：参加をご希望される方は以下のリンク、またはチラシに掲載されているQRコードよりお申し込みください。
参加申込フォーム Application Form (google.com)
※ ご不明な点がありましたら以下までお問い合わせください。
株式会社 アートツーリスト
art_wellbeing@art-tourist.co.jp
締切：2024年5月31日（金）
井上浩輔准教授と佐藤豪竜助教が2021年から2023年にかけて投稿した論文は、高いインパクトファクターのジャーナルに掲載され、京都大学SPHの教員トップ5に選ばれました。
当研究室から二人の教員が選出されたことは素晴らしい実績であり、二人の貢献は本研究室や研究科を超えて、日本の社会疫学・公衆衛生学のさらなる発展を先導することが期待されます。
選考方法や他の受賞者などの詳細は、下記の京都大学SPHのHPからご確認ください。
2023年度ハイ・インパクト・ペーパーズ決定！ | 京都大学 大学院医学研究科 社会健康医学系専攻 (kyoto-u.ac.jp)
2023年に実施された医研シンポジウム「自然に健康になれる環境づくりに向けたヘルスケア産業の変革」の書き起こし原稿が医療科学研究所の機関誌『医療と社会（vol.33,no.4）』から出版されました。
教授の近藤が企画の責任者と座長、基調講演を行いました。
教授の近藤がアドバイザリーボードメンバーを務めております日本医療政策機構（HGPI）「プラネタリーヘルスプロジェクト」から2024年2月16日に共同声明を発表しました。
2024年1月27日にジュネーブで開催された第154回世界保健機関(WHO)執行理事会において日本政府代表団による「気候変動と健康に関する変革的行動のためのアライアンス（ATACH: Alliance for Transformative Action on Climate and Health）」に対する正式な関心が示されたことを高く評価し、全面的に支持するとの共同声明です。
日本医療政策機構「プラネタリーヘルスプロジェクト」からの共同声明はこちらです。
当研究室が主催するRISTEXプロジェクト『地域とつくる「どこでもドア」型ハイブリッド・ケアネットワーク』から出版した論文の内容がカナダの臨床心理士の団体Theraviveのウェブサイトに掲載されました。
同論文のプレスリリースはこちらです。
How Did The Pandemic Affect Women’s Decisions On Pregnancy?
A new study published in BMC Public Health looked at married women’s decisions to delay childbearing, as well as loneliness, severe psychological distress, and suicidal ideation under crisis during the pandemic. “This study intended to find out how pregnancy decisions affect the well-being of women,” study author Midori Matsushima told us. “We used the COVID-19 pandemic as a natural experiment that affected the population as a whole.”
（論文情報）
Matsushima, M., Yamada, H., Kondo, N. et al. Married women’s decision to delay childbearing, and loneliness, severe psychological distress,
and suicidal ideation under crisis: online survey data analysis from 2020 to 2021. BMC Public Health 23, 1642 (2023).
https://doi.org/10.1186/s12889-023-16476-z
https://bmcpublichealth.biomedcentral.com/articles/10.1186/s12889-023-16476-z
