令和３年度社会福祉推進事業「医療扶助の更なるガバナンス強化のため、保健医療施策全般との連携に関する調査研究」の報告書が出版されました。
本事業においては、
②国又は都道府県に求められること
前記の視点①～③に関する課題を踏まえ、
出版：令和３年度社会福祉推進事業「医療扶助の更なるガバナンス強化のため、 保健医療施策全般との連携に関する調査研究」（教授 近藤）
論文出版
論文出版：市町村の地域づくりの取り組み支援で 高齢男性の3年間の死亡リスク0.92倍に低減 -データを活用した地域包括ケア推進の効果-
助教の長谷田 真帆がHealth & Placeから論文を出版しました。
Haseda M, Takagi D, Stickley A, Kondo K, & Kondo N. (2022). Effectiveness of a community organizing intervention on mortality and its equity among older residents in Japan: A JAGES quasi-experimental study. Health & place, 74, 102764.
https://doi.org/10.1016/j.healthplace.2022.102764
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論文出版：助け合う地域ではコロナ禍のうつリスク１割減 ～高齢者８千人の新型コロナ流行前後の追跡調査～
助教の佐藤 豪竜がHealth & Placeから論文を出版しました。
Sato, K., Kondo, N., Kondo, K. Pre-pandemic individual- and community-level social capital and depressive symptoms during COVID-19: A longitudinal study of Japanese older adults in 2019-21. Health & Place, 74; 102772 (2022).
https://doi.org/10.1016/j.healthplace.2022.102772
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出版：「実践グローバルヘルス －現場における実践力向上をめざして－」（教授 近藤）
近藤が共同執筆をした「実践グローバルヘルス－現場における実践力向上をめざして－」が出版されました。本書は「国際保健医療学 第3版」の改訂版を改題したものです。出版日 2022年４月10日
近藤は、第２章「グローバル保険政策と健康の決定要因 1.健康の社会的決定要因と健康格差」を執筆しました。
株式会社杏林書院 実践グローバルヘルス －現場における実践力向上をめざして－
出版：「認知症plus地域共生社会」（教授 近藤）
教授の近藤が編集、一部執筆をした「認知症plus地域共生社会」が日本看護協会出版会より出版されました。出版日 2022年3月25日
「認知症plusWEB」より
認知症施策推進におけるキーワードの一つ「地域共生社会」。制度・分野ごとの「縦割り」や、支え手・受け手の関係を超えてつながり、暮らしと生きがい、地域をともに創る社会を意味するが、その実現のために、私たちは具体的に何を目指し、何をすればよいのか。医療・介護・福祉等の専門職や当事者・家族など、多様な主体による取り組み事例を紹介しながら、〈概念〉と〈実践〉の両面から解説する。
近藤は、第1章『認知症の共生社会づくり-ケアは、点から面、個から地域・社会へ-』等を執筆しました。
株式会社日本看護協会出版会「認知症plus地域共生社会」
B5判 184ﾍﾟｰｼﾞ 税込2,860円
論文出版：ヘルスプロモーション施策における社会環境整備の視点：タイ・スウェーデン・イングランド・アメリカ・日本のナラティブレビュー
大学院生の西尾麻里沙が日本公衆衛生雑誌雑誌から論文を出版しました。
西尾 麻里沙, 長谷田 真帆, 金森 万里子, 荒川 裕貴, 近藤 尚己.（2022）.ヘルスプロモーション施策における社会環境整備の視点：タイ・スウェーデン・イングランド・アメリカ・日本のナラティブレビュー.日本公衆衛生雑誌,21-105.
https://doi.org/10.11236/jph.21-105
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出版：「Transforming Food Environments」（教授 近藤）
「Transforming Food Environments」
Chapter 16 ‘Choice Architecture and Nudging for Better Food Choice’
私たちは、果物や野菜をもっと食べるよう促されるような食環境よりも、高脂肪や高糖分の食品の摂取を促すような食環境にいつも身を置いています。しかし、メディアからの注目が高まるにつれ、私たちが日々行っている食に関する多くの決断を改善するための代替アプローチに人々の関心が集まっています。「Transforming Food Environments（食環境の変革）」は、食環境を改善した取り組みに関するいくつかの分野からのエビデンスに注目し、公平かつ持続可能な方法で成功を収めることの重要性を論じています。
本書では、多様な食環境に関する情報について、読者が介入策や食に関する政策の設計を意識できるような方法を紹介しています。学校、職場、コミュニティセンターにおける食環境やファーストフード店、フードマーケティングなどを取り上げています。また、より良い食品の選択と、より健康的な食品の購入を促進するための方法を提示しています。可用性や価格の変更、ナッジの手法、および食品表示の利用など、医療専門家によって使用される説得のための戦略を探索します。
教授の近藤が上記を執筆致しました。
Transforming Food Environments
出版：「複眼で見る医療経済とイノベーション」（助教 佐藤）
助教の佐藤豪竜が一部執筆を担当した『複眼で見る医療経済とイノベーション』が千倉書房より2022年2月10日に出版されます。
佐藤は第3章「米国から見た医療経済」を担当し、近年の米国の医療保険制度改革から日本への示唆について論考しています。
編著者は医師であり、経済学博士でもある真野俊樹教授（中央大学大学院戦略経営研究科）。単なる医療経済学の本ではなく実践に寄せている点が特徴となっております。
株式会社千倉書房 複眼で見る医療経済とイノベーション
152ページ、定価2,420円（税込み）
プレスリリース：新型コロナワクチンへの示唆 高齢者のワクチン接種 カギはかかりつけ医（佐藤）
2021年2月に助教の佐藤 豪竜がプレスリリースを発表しました。
PDFはこちらです。
なお新型コロナウイルスについてはまず厚生労働省や首相官邸のウェブサイトなど公的機関で発表されている最新情報を参照することをおすすめします。
概要
65歳以上の高齢者に対する肺炎球菌ワクチンとインフルエンザワクチンが定期接種化されましたが、その接種率は必ずしも高くありません。接種率を向上させるヒントを得るため、かかりつけ医の有無や医師・患者間コミュニケーションの質との関連を調べました。
調査は、2016年に要介護認定を受けていない65歳以上の22,253名を対象に行われました。分析の結果、かかりつけ医がいる高齢者は、いない人に比べて肺炎球菌ワクチンやインフルエンザワクチンの接種率が約２倍高いことが明らかになりました。このほか、医師が患者の話を聞く姿勢や、患者がわからないことを医師に質問できること、治療方針を医師と患者が相談して決めるスタイルも、肺炎球菌ワクチンの接種率の上昇と関連していました。
高齢者のワクチン接種は、かかりつけ医の存在や医師との良質なコミュニケーションが関連しており、今後始まる新型コロナウイルスワクチンの高齢者の優先接種においても、接種率の向上のために今回の知見が役立てられることが期待されます。
論文
Sato K, Kondo N, Murata C, Shobugawa Y, Saito K, Kondo K. Association of pneumococcal and influenza vaccination with patient-physician communication in older adults: A nationwide cross-sectional study from the JAGES 2016. J Epidemiol. 2021 Feb 6. doi: 10.2188/jea.JE20200505. Epub ahead of print. PMID: 33551389.
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/33551389/
論文の解説：乳児死亡率の職業間格差が拡大傾向（金森）
特別研究学生の金森万里子が出版した論文について、ウェブサイトで紹介しています。
ウェブサイトはこちらです。
論文
Mariko Kanamori, Naoki Kondo, Yasuhide Nakamura. Infant mortality rates for farming and unemployed households in the Japanese prefectures: An ecological time trend analysis, 1999-2017. Journal of Epidemiology. February 2020. https://doi.org/10.2188/jea.JE20190090