論文出版

筑波大学松島みどり准教授との共同研究の論文が、Journal of Biosocial Scienceにオンライン掲載されました。

筑波大学人文社会系松島みどり准教授、当研究室近藤尚己教授らの研究グループは、COVID-19パンデミックと妊娠先延ばしとの関連性を検討しました。

本研究では、日本全国を対象として2020年、21年に実施した「日本におけるCOVID-19問題による社会・健康格差評価研究（JACSIS）オンライン調査」より、妊娠の意思がある女性768人のデータを分析し、約２割の女性が妊娠を先延ばしにしていたことを明らかにしました。さらに、その要因がCOVID-19の感染に対する恐怖や不安ではなく、コロナ禍での所得の減少や将来への家計不安であり、その影響は2021年に特に強くみられました。

本研究結果から社会的要因が妊娠希望者の妊娠の意思決定にも影響していることが確認され、パンデミック収束後においても経済不安の解消を進めることが重要であることが示唆されました。

Midori Matsushima, Hiroyuki Yamada, Naoki Kondo, Yuki Arakawa, Takahiro Tabuchi. Impact of the COVID-19 pandemic on pregnancy postponement – evidence from Japan. Journal of Biosocial Science,11 January 2023.

DOI: https://doi.org/10.1017/S0021932022000451

要約

１．背景
世界的に、COVID-19パンデミックによって妊娠を延期・断念する女性が増えていることが報告されてきました。日本でもパンデミック以降の少子化が懸念されていますが、妊娠を延期することにした人がどれくらいいるか、またその要因についてはほとんど研究がなされていません。世界的には感染率が低いにも関わらず、顕著な出生数の低下がみられる日本の事例を調査することには意義があります。COVID-19パンデミックは過去のパンデミックと違い、旅行や会食など様々な経済活動を制限したことによって、職を失ったり、所得が減少した人が一定数います。このような経済的な要因が妊娠の延期に影響を及ぼしている可能性も考えられるため、本研究では、COVID-19の感染に対する恐怖や不安に加えて、パンデミックによる社会経済状況の変化に着目しています。

２．研究手法・成果
本研究では「日本におけるCOVID-19問題による社会・健康格差評価研究（JACSIS）」が2020、21年に収集した、妊娠の意思がある女性768人（18歳～50歳）のデータを使用してCOVID-19と妊娠・出産の意思決定の関連性を検討しました。妊娠を延期したことの要因を調べるために、一般的推定方程式（GEE）とポアソン回帰を用いて分析しました。
分析の結果、約2割の女性が妊娠を先延ばしにしていたことが分かりました。GEE推定によると、妊娠の延期に関連する要因は、収入の減少（有病率 [PR]：1.53、95%信頼区間 [CI]：1.16-2.03）、将来の家計に対する不安（PR：1.56、95%CI：1.31-2.28）、現在子どもがいないこと（PR：1.56、95%CI：1.16-2.08）、大学卒業（PR：1.62、95%CI：1.04-2.52）でした。また、ポアソン回帰では、この関連は2021年の方が強くなっていたことが示されました。なお、年齢は妊娠を遅らせる要因として示されませんでした。
これらの結果から、COVID-19の感染への不安よりも、経済的な不安が妊娠の最大の障壁となっていたことがわかりました。パンデミックによる経済的な負の影響に注目し、経済的なサポートや、労働市場の改善などを行うことが重要であると考えられます。

３．波及効果、今後の予定
今回の研究から、妊娠の意思のある人が社会経済要因で妊娠を控えることが明らかとなりました。ただ、今回の研究では、パンデミック前後の夫婦関係や生活形態、親からのサポートなどの影響については考慮できませんでした。なお、本研究で示されたように高年齢層でも妊娠控えが起こっており、今後これらの女性が妊娠を断念する可能性もあります。一方で妊娠控えをした人々が妊娠をする可能性もありますが、過去の危機と出生率に関する研究からは、感染症そのものによって引き起こされた生み控えはパンデミック収束後に回復するものの、経済危機による生み控えは長期化することが明らかとなっています。今後、長期的な経済不安を取り除くための対策を講じるだけではなく、子どもを欲しいと思いつつも経済不安を抱えていることで生み育てられないと人々が考える社会そのものについての議論が必要です。

４．研究プロジェクトについて
この研究は、日本学術振興会科研費の助成を受けて実施したものです。記して深謝します。

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研究員のAndrew Stickleyの論文がSSM Population Healthに掲載されました。

京都大学社会疫学分野（Andrew Stickley研究員、近藤尚己教授、金森万里子研究員、木野志保研究員、荒川裕貴博士課程学生）は、国立国際医療研究センター（井上洋介先生）およびロンドン大学衛生熱帯医学大学院（マーティン・マッキー教授）と共同研究を行い、犯罪に対する不安と孤独感の関連について検討を行いました。

分析の結果、犯罪不安のない人と比較して、犯罪不安の強い人は孤独感が強いことが示されました。またこの関連性には、性別と年齢による違いがあることも分かりました。

この研究により、犯罪に関連する要因と健康やウェルビーイングの間に密接な関係があることが支持され、公衆衛生と司法機関のより密接な連携の重要性が示唆されました。

Andrew Stickley, Naoki Kondo, Yosuke Inoue, Mariko Kanamori, Shiho Kino, Yuki Arakawa, Martin McKee. Worry about crime and loneliness in nine countries of the former Soviet Union.SSM Population Health.2023 Mar; 21: 101316.

https://doi.org/10.1016/j.ssmph.2022.101316

要旨

犯罪不安は精神的健康の悪化など、いくつかの有害な結果と結びついている。しかし、孤独は深刻な公衆衛生問題として認識されつつあるにもかかわらず、犯罪不安と孤独の関連性についての研究はほとんど行われていない。本研究では、旧ソ連邦9カ国（アルメニア、アゼルバイジャン、ベラルーシ、グルジア、カザフスタン、キルギスタン、モルドバ、ロシア、ウクライナ）の18歳以上の回答者18,000人を対象に、2010/11年の移行期の健康調査（HITT）で得られたデータを用いて犯罪不安と孤独感の関連性を検討した。プールされたロジスティック回帰分析の結果、犯罪に対する心配がないと答えた人と比較して、心配が多い人は孤独である確率が有意に高かった（オッズ比［OR］：1.43、95％信頼区間［CI］：1.17-1.75）。性・年齢層別分析ではさらに、犯罪に対する心配が中程度（OR：1.37、95％CI：1.10-1.71）および高度（OR：1.70、95％CI：1.33-2.17）の女性で関連が観察され、男性にはみられず、また35～59歳（OR: 1.39, 95%CI: 1.02-1.91）と60歳以上（OR: 1.64, 95%CI: 1.12-2.40）では犯罪不安が強いと孤独につながることが明らかとなったが18～34歳では関係がみられなかった。旧ソ連諸国では、犯罪に対する不安の高さが孤独と関連している。犯罪不安を減らすことはこれらの国々において重要な公衆衛生上の利益をもたらすかもしれない。

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京都大学大学院社会健康医学系専攻のホームページより引用

社会疫学分野　井上浩輔助教とUCLAの研究グループは、因果推論の枠組みに最先端の機械学習モデルを応用することで、冠動脈石灰化による心血管イベント発症リスク上昇度が個人ごとに異なることを明らかにし、その結果をCirculationに公表しました。

井上らの研究グループはMulti-Ethnic Study of Atherosclerosisという米国の多民族縦断コホート研究のデータに、傾向スコアマッチングと機械学習によるCausal forestアルゴリズムを用いて冠動脈石灰化（CAC>0）とCVD発症リスクの関連に異質性（ばらつき）があることを見出しました。冠動脈石灰化があることでCVDリスクの上昇が大きい人は、必ずしも絶対的な10年ASCVDリスクが高い人ではなく、ASCVDリスクが低い人の中でも7割近くが冠動脈石灰化による高いCVDリスク上昇を認めました。本結果から、冠動脈CTのような有限な資源を最も効果的に配分するためには、アウトカムリスクだけでなく、個人レベルでの曝露と結果の関連性（または治療効果）を考慮することが、真の個別化医療の実現において重要であることが示唆されました。本成果は、2022年11月5日にシカゴで開催されたAmerican Heart Association Scientific SessionのEarly Career Award Competitionで発表されました。

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京都大学大学院社会健康医学系専攻のホームページはこちらです。

博士課程学生の永田と助教の佐藤がリードした論文がPreventive Medicineに掲載されました。

社会疫学教室では、株式会社博報堂ＤＹホールディングスとともに、メタボリックシンドロームの研究において、新たな職域健康づくりプログラム「健診戦」に参加した人は、参加しなかった人に比べて健康診断の結果が向上することを実証しました。

「健診戦」は、（株）博報堂DYホールディングスが開発した、コミットメント、インセンティブ、ゲーミフィケーションなど行動科学の要素を複数活用し、楽しめるよう工夫を取り入れた健康プログラムです。

分析の結果、健康プログラムに参加した人では、参加しなかった人に比べてメタボリックシンドロームに関連する検査値が改善したことがわかりました。また、特に特定健診（メタボリック症候群のスクリーニングのための検診）で健康リスクがあると判断された人のうち、「健診戦」に参加した人では検査値の改善幅が大きいことがわかりました。

本研究の結果から、行動科学の要素を組み込んだ健康づくりプログラムに参加することはメタボリックシンドロームの改善や職域での健康格差是正に繋がる可能性が示唆されました。

Nagata H., Sato K., Haseda M., Kobayashi Y., Kondo N. A novel behavioral science-based health checkup program and subsequent metabolic risk reductions in a workplace: Checkup championship. Preventive Medicine. 2022 Nov; 164:107271.

https://doi.org/10.1016/j.ypmed.2022.107271

概要

■本研究の背景
日本ではメタボリックシンドロームの対策に焦点を当てた特定健康診査（健診）が行われています。これまでの研究で特定健診・特定保健指導の効果は必ずしも明らかになっておらず、より効果的な保健プログラムの開発が必要とされていました。また管理職や一般職などの職位、雇用形態などは働く人の健康状態に関連し、職域での健康格差に繋がることが報告されています。そこで本研究は、（株）博報堂ＤＹホールディングスが開発した、エンターテインメント性やゲーミフィケーション、コミットメント、インセンティブなど行動科学の要素を複数活用した健康づくりプログラム「健診戦」に注目し、プログラムに参加することがメタボリックシンドロームの改善に繋がるか、職域での健康格差是正に繋がるか検証しました。
■対象と方法
博報堂ＤＹホールディングス、博報堂、博報堂ＤＹメディアパートナーズで2019年に実施された、全従業員が任意で参加できる行動科学に基づくプログラム「健診戦」に参加した1509名と参加しなかった2188名の計3697名（男性2818名、女性879名、平均年齢40.7歳）の従業員を対象にプログラム参加の有無とメタボリックシンドローム関連指標改善の関連を分析しました。年齢、性別、職種、雇用形態、職位、プログラム開始前３ヶ月の総労働時間、睡眠時間、運動習慣、喫煙状況、飲酒習慣、行動変容段階の影響は傾向スコア逆確率重み付け（IPTW）を用いて調整しました。2018、2019年度の健診データを用いて差の差分析による統計学的な評価を行いました。
■結果
プログラムに参加した従業員では参加しなかった従業員に比べて体重(0.66 kg)、腹囲(0.67 cm)、BMI(0.23 kg/m2)、血圧(1.13 mmHg)が減少したと推定されました。特に特定保健指導対象者では体重(1.51kg)、腹囲(1.82cm)、BMI(0.5 kg/m2)、LDLコレステロール (5.64 mg/dL)がより大きく減少したと推定されました。また職位や年齢関係なくプログラムに参加した従業員では同じく検査値の減少がみられました。
■結論
職位や年齢関係なく、行動科学に基づくプログラム「健診戦」に参加した従業員は参加しなかった従業員に比べて、健診結果（体重、肥満、腹囲、血圧）の改善が見られました。特にメタボ健診で健康リスクがあるとされる特定保健指導対象者において効果的である可能性がわかりました。

株式会社博報堂ＤＹホールディングスのニュースリリースはこちら。

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