論文出版

研究員のAndrew Stickleyの論文がSSM Population Healthに掲載されました。

京都大学社会疫学分野（Andrew Stickley研究員、近藤尚己教授、金森万里子研究員、木野志保研究員、荒川裕貴博士課程学生）は、国立国際医療研究センター（井上洋介先生）およびロンドン大学衛生熱帯医学大学院（マーティン・マッキー教授）と共同研究を行い、犯罪に対する不安と孤独感の関連について検討を行いました。

分析の結果、犯罪不安のない人と比較して、犯罪不安の強い人は孤独感が強いことが示されました。またこの関連性には、性別と年齢による違いがあることも分かりました。

この研究により、犯罪に関連する要因と健康やウェルビーイングの間に密接な関係があることが支持され、公衆衛生と司法機関のより密接な連携の重要性が示唆されました。

Andrew Stickley, Naoki Kondo, Yosuke Inoue, Mariko Kanamori, Shiho Kino, Yuki Arakawa, Martin McKee. Worry about crime and loneliness in nine countries of the former Soviet Union.SSM Population Health.2023 Mar; 21: 101316.

https://doi.org/10.1016/j.ssmph.2022.101316

要旨

犯罪不安は精神的健康の悪化など、いくつかの有害な結果と結びついている。しかし、孤独は深刻な公衆衛生問題として認識されつつあるにもかかわらず、犯罪不安と孤独の関連性についての研究はほとんど行われていない。本研究では、旧ソ連邦9カ国（アルメニア、アゼルバイジャン、ベラルーシ、グルジア、カザフスタン、キルギスタン、モルドバ、ロシア、ウクライナ）の18歳以上の回答者18,000人を対象に、2010/11年の移行期の健康調査（HITT）で得られたデータを用いて犯罪不安と孤独感の関連性を検討した。プールされたロジスティック回帰分析の結果、犯罪に対する心配がないと答えた人と比較して、心配が多い人は孤独である確率が有意に高かった（オッズ比［OR］：1.43、95％信頼区間［CI］：1.17-1.75）。性・年齢層別分析ではさらに、犯罪に対する心配が中程度（OR：1.37、95％CI：1.10-1.71）および高度（OR：1.70、95％CI：1.33-2.17）の女性で関連が観察され、男性にはみられず、また35～59歳（OR: 1.39, 95%CI: 1.02-1.91）と60歳以上（OR: 1.64, 95%CI: 1.12-2.40）では犯罪不安が強いと孤独につながることが明らかとなったが18～34歳では関係がみられなかった。旧ソ連諸国では、犯罪に対する不安の高さが孤独と関連している。犯罪不安を減らすことはこれらの国々において重要な公衆衛生上の利益をもたらすかもしれない。

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京都大学大学院社会健康医学系専攻のホームページより引用

社会疫学分野　井上浩輔助教とUCLAの研究グループは、因果推論の枠組みに最先端の機械学習モデルを応用することで、冠動脈石灰化による心血管イベント発症リスク上昇度が個人ごとに異なることを明らかにし、その結果をCirculationに公表しました。

井上らの研究グループはMulti-Ethnic Study of Atherosclerosisという米国の多民族縦断コホート研究のデータに、傾向スコアマッチングと機械学習によるCausal forestアルゴリズムを用いて冠動脈石灰化（CAC>0）とCVD発症リスクの関連に異質性（ばらつき）があることを見出しました。冠動脈石灰化があることでCVDリスクの上昇が大きい人は、必ずしも絶対的な10年ASCVDリスクが高い人ではなく、ASCVDリスクが低い人の中でも7割近くが冠動脈石灰化による高いCVDリスク上昇を認めました。本結果から、冠動脈CTのような有限な資源を最も効果的に配分するためには、アウトカムリスクだけでなく、個人レベルでの曝露と結果の関連性（または治療効果）を考慮することが、真の個別化医療の実現において重要であることが示唆されました。本成果は、2022年11月5日にシカゴで開催されたAmerican Heart Association Scientific SessionのEarly Career Award Competitionで発表されました。

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博士課程学生の永田と助教の佐藤がリードした論文がPreventive Medicineに掲載されました。

社会疫学教室では、株式会社博報堂ＤＹホールディングスとともに、メタボリックシンドロームの研究において、新たな職域健康づくりプログラム「健診戦」に参加した人は、参加しなかった人に比べて健康診断の結果が向上することを実証しました。

「健診戦」は、（株）博報堂DYホールディングスが開発した、コミットメント、インセンティブ、ゲーミフィケーションなど行動科学の要素を複数活用し、楽しめるよう工夫を取り入れた健康プログラムです。

分析の結果、健康プログラムに参加した人では、参加しなかった人に比べてメタボリックシンドロームに関連する検査値が改善したことがわかりました。また、特に特定健診（メタボリック症候群のスクリーニングのための検診）で健康リスクがあると判断された人のうち、「健診戦」に参加した人では検査値の改善幅が大きいことがわかりました。

本研究の結果から、行動科学の要素を組み込んだ健康づくりプログラムに参加することはメタボリックシンドロームの改善や職域での健康格差是正に繋がる可能性が示唆されました。

Nagata H., Sato K., Haseda M., Kobayashi Y., Kondo N. A novel behavioral science-based health checkup program and subsequent metabolic risk reductions in a workplace: Checkup championship. Preventive Medicine. 2022 Nov; 164:107271.

https://doi.org/10.1016/j.ypmed.2022.107271

概要

■本研究の背景
日本ではメタボリックシンドロームの対策に焦点を当てた特定健康診査（健診）が行われています。これまでの研究で特定健診・特定保健指導の効果は必ずしも明らかになっておらず、より効果的な保健プログラムの開発が必要とされていました。また管理職や一般職などの職位、雇用形態などは働く人の健康状態に関連し、職域での健康格差に繋がることが報告されています。そこで本研究は、（株）博報堂ＤＹホールディングスが開発した、エンターテインメント性やゲーミフィケーション、コミットメント、インセンティブなど行動科学の要素を複数活用した健康づくりプログラム「健診戦」に注目し、プログラムに参加することがメタボリックシンドロームの改善に繋がるか、職域での健康格差是正に繋がるか検証しました。
■対象と方法
博報堂ＤＹホールディングス、博報堂、博報堂ＤＹメディアパートナーズで2019年に実施された、全従業員が任意で参加できる行動科学に基づくプログラム「健診戦」に参加した1509名と参加しなかった2188名の計3697名（男性2818名、女性879名、平均年齢40.7歳）の従業員を対象にプログラム参加の有無とメタボリックシンドローム関連指標改善の関連を分析しました。年齢、性別、職種、雇用形態、職位、プログラム開始前３ヶ月の総労働時間、睡眠時間、運動習慣、喫煙状況、飲酒習慣、行動変容段階の影響は傾向スコア逆確率重み付け（IPTW）を用いて調整しました。2018、2019年度の健診データを用いて差の差分析による統計学的な評価を行いました。
■結果
プログラムに参加した従業員では参加しなかった従業員に比べて体重(0.66 kg)、腹囲(0.67 cm)、BMI(0.23 kg/m2)、血圧(1.13 mmHg)が減少したと推定されました。特に特定保健指導対象者では体重(1.51kg)、腹囲(1.82cm)、BMI(0.5 kg/m2)、LDLコレステロール (5.64 mg/dL)がより大きく減少したと推定されました。また職位や年齢関係なくプログラムに参加した従業員では同じく検査値の減少がみられました。
■結論
職位や年齢関係なく、行動科学に基づくプログラム「健診戦」に参加した従業員は参加しなかった従業員に比べて、健診結果（体重、肥満、腹囲、血圧）の改善が見られました。特にメタボ健診で健康リスクがあるとされる特定保健指導対象者において効果的である可能性がわかりました。

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