論文出版:エンターテインメント型健康プログラムでメタボ改善ゲーム要素など取り入れ体重や腹囲、肥満数値減少(博報堂 健診戦)

博士課程学生の永田と助教の佐藤がリードした論文がPreventive Medicineに掲載されました。

社会疫学教室では、株式会社博報堂DYホールディングスとともに、メタボリックシンドロームの研究において、新たな職域健康づくりプログラム「健診戦」に参加した人は、参加しなかった人に比べて健康診断の結果が向上することを実証しました。

「健診戦」は、(株)博報堂DYホールディングスが開発した、コミットメント、インセンティブ、ゲーミフィケーションなど行動科学の要素を複数活用し、楽しめるよう工夫を取り入れた健康プログラムです。

分析の結果、健康プログラムに参加した人では、参加しなかった人に比べてメタボリックシンドロームに関連する検査値が改善したことがわかりました。また、特に特定健診(メタボリック症候群のスクリーニングのための検診)で健康リスクがあると判断された人のうち、「健診戦」に参加した人では検査値の改善幅が大きいことがわかりました。

本研究の結果から、行動科学の要素を組み込んだ健康づくりプログラムに参加することはメタボリックシンドロームの改善や職域での健康格差是正に繋がる可能性が示唆されました。

Nagata H., Sato K., Haseda M., Kobayashi Y., Kondo N. A novel behavioral science-based health checkup program and subsequent metabolic risk reductions in a workplace: Checkup championship. Preventive Medicine. 2022 Nov; 164:107271.

https://doi.org/10.1016/j.ypmed.2022.107271

概要

■本研究の背景
日本ではメタボリックシンドロームの対策に焦点を当てた特定健康診査(健診)が行われています。これまでの研究で特定健診・特定保健指導の効果は必ずしも明らかになっておらず、より効果的な保健プログラムの開発が必要とされていました。また管理職や一般職などの職位、雇用形態などは働く人の健康状態に関連し、職域での健康格差に繋がることが報告されています。そこで本研究は、(株)博報堂DYホールディングスが開発した、エンターテインメント性やゲーミフィケーション、コミットメント、インセンティブなど行動科学の要素を複数活用した健康づくりプログラム「健診戦」に注目し、プログラムに参加することがメタボリックシンドロームの改善に繋がるか、職域での健康格差是正に繋がるか検証しました。
■対象と方法
博報堂DYホールディングス、博報堂、博報堂DYメディアパートナーズで2019年に実施された、全従業員が任意で参加できる行動科学に基づくプログラム「健診戦」に参加した1509名と参加しなかった2188名の計3697名(男性2818名、女性879名、平均年齢40.7歳)の従業員を対象にプログラム参加の有無とメタボリックシンドローム関連指標改善の関連を分析しました。年齢、性別、職種、雇用形態、職位、プログラム開始前3ヶ月の総労働時間、睡眠時間、運動習慣、喫煙状況、飲酒習慣、行動変容段階の影響は傾向スコア逆確率重み付け(IPTW)を用いて調整しました。2018、2019年度の健診データを用いて差の差分析による統計学的な評価を行いました。
■結果
プログラムに参加した従業員では参加しなかった従業員に比べて体重(0.66 kg)、腹囲(0.67 cm)、BMI(0.23 kg/m2)、血圧(1.13 mmHg)が減少したと推定されました。特に特定保健指導対象者では体重(1.51kg)、腹囲(1.82cm)、BMI(0.5 kg/m2)、LDLコレステロール (5.64 mg/dL)がより大きく減少したと推定されました。また職位や年齢関係なくプログラムに参加した従業員では同じく検査値の減少がみられました。
■結論
職位や年齢関係なく、行動科学に基づくプログラム「健診戦」に参加した従業員は参加しなかった従業員に比べて、健診結果(体重、肥満、腹囲、血圧)の改善が見られました。特にメタボ健診で健康リスクがあるとされる特定保健指導対象者において効果的である可能性がわかりました。

 

株式会社博報堂DYホールディングスのニュースリリースはこちら

健診戦についてはこちら

プレスリリースはこちら

出版:令和3年度社会福祉推進事業「医療扶助の更なるガバナンス強化のため、 保健医療施策全般との連携に関する調査研究」(教授 近藤)

令和3年度社会福祉推進事業「医療扶助の更なるガバナンス強化のため、保健医療施策全般との連携に関する調査研究」の報告書が出版されました。
本事業においては、近藤尚己が検討委員会の委員長を務めました。

全国の福祉事務所への調査や文献データから、効果的な医療扶助制度の推進に向けて、主に下記の点が重要であることが確認されました(報告書本文より抜粋)。

②国又は都道府県に求められること

前記の視点①~③に関する課題を踏まえ、国及び都道府県に求められることとして、視点ごとに以下のように整理した。

論文出版:市町村の地域づくりの取り組み支援で 高齢男性の3年間の死亡リスク0.92倍に低減 -データを活用した地域包括ケア推進の効果-

助教の長谷田 真帆がHealth & Placeから論文を出版しました。

Haseda M, Takagi D, Stickley A, Kondo K, & Kondo N. (2022). Effectiveness of a community organizing intervention on mortality and its equity among older residents in Japan: A JAGES quasi-experimental study. Health & place, 74, 102764.

https://doi.org/10.1016/j.healthplace.2022.102764

プレスリリースはこちら

論文出版:助け合う地域ではコロナ禍のうつリスク1割減 ~高齢者8千人の新型コロナ流行前後の追跡調査~

助教の佐藤 豪竜がHealth & Placeから論文を出版しました。

Sato, K., Kondo, N., Kondo, K. Pre-pandemic individual- and community-level social capital and depressive symptoms during COVID-19: A longitudinal study of Japanese older adults in 2019-21. Health & Place, 74; 102772 (2022).

https://doi.org/10.1016/j.healthplace.2022.102772

プレスリリースはこちら

出版:「実践グローバルヘルス -現場における実践力向上をめざして-」(教授 近藤)

近藤が共同執筆をした「実践グローバルヘルス-現場における実践力向上をめざして-」が出版されました。本書は「国際保健医療学 第3版」の改訂版を改題したものです。出版日 2022年4月10日

近藤は、第2章「グローバル保険政策と健康の決定要因 1.健康の社会的決定要因と健康格差」を執筆しました。

株式会社杏林書院 実践グローバルヘルス -現場における実践力向上をめざして-

出版:「認知症plus地域共生社会」(教授 近藤)

教授の近藤が編集、一部執筆をした「認知症plus地域共生社会」が日本看護協会出版会より出版されました。出版日 2022年3月25日

「認知症plusWEB」より

認知症施策推進におけるキーワードの一つ「地域共生社会」。制度・分野ごとの「縦割り」や、支え手・受け手の関係を超えてつながり、暮らしと生きがい、地域をともに創る社会を意味するが、その実現のために、私たちは具体的に何を目指し、何をすればよいのか。医療・介護・福祉等の専門職や当事者・家族など、多様な主体による取り組み事例を紹介しながら、〈概念〉と〈実践〉の両面から解説する。

近藤は、第1章『認知症の共生社会づくり-ケアは、点から面、個から地域・社会へ-』等を執筆しました。

株式会社日本看護協会出版会「認知症plus地域共生社会」


B5判 184ページ 税込2,860円

論文出版:ヘルスプロモーション施策における社会環境整備の視点:タイ・スウェーデン・イングランド・アメリカ・日本のナラティブレビュー

大学院生の西尾麻里沙が日本公衆衛生雑誌雑誌から論文を出版しました。

西尾 麻里沙, 長谷田 真帆, 金森 万里子, 荒川 裕貴, 近藤 尚己.(2022).ヘルスプロモーション施策における社会環境整備の視点:タイ・スウェーデン・イングランド・アメリカ・日本のナラティブレビュー.日本公衆衛生雑誌,21-105.

https://doi.org/10.11236/jph.21-105

プレスリリースはこちら

出版:「Transforming Food Environments」(教授 近藤)

「Transforming Food Environments」
Chapter 16 ‘Choice Architecture and Nudging for Better Food Choice’

私たちは、果物や野菜をもっと食べるよう促されるような食環境よりも、高脂肪や高糖分の食品の摂取を促すような食環境にいつも身を置いています。しかし、メディアからの注目が高まるにつれ、私たちが日々行っている食に関する多くの決断を改善するための代替アプローチに人々の関心が集まっています。「Transforming Food Environments(食環境の変革)」は、食環境を改善した取り組みに関するいくつかの分野からのエビデンスに注目し、公平かつ持続可能な方法で成功を収めることの重要性を論じています。

本書では、多様な食環境に関する情報について、読者が介入策や食に関する政策の設計を意識できるような方法を紹介しています。学校、職場、コミュニティセンターにおける食環境やファーストフード店、フードマーケティングなどを取り上げています。また、より良い食品の選択と、より健康的な食品の購入を促進するための方法を提示しています。可用性や価格の変更、ナッジの手法、および食品表示の利用など、医療専門家によって使用される説得のための戦略を探索します。

教授の近藤が上記を執筆致しました。
Transforming Food Environments

 

 

出版:「複眼で見る医療経済とイノベーション」(助教 佐藤)

助教の佐藤豪竜が一部執筆を担当した『複眼で見る医療経済とイノベーション』が千倉書房より2022年2月10日に出版されます。
佐藤は第3章「米国から見た医療経済」を担当し、近年の米国の医療保険制度改革から日本への示唆について論考しています。

編著者は医師であり、経済学博士でもある真野俊樹教授(中央大学大学院戦略経営研究科)。単なる医療経済学の本ではなく実践に寄せている点が特徴となっております。

株式会社千倉書房 複眼で見る医療経済とイノベーション
152ページ、定価2,420円(税込み)

 

プレスリリース:新型コロナワクチンへの示唆 高齢者のワクチン接種 カギはかかりつけ医(佐藤)

2021年2月に助教の佐藤 豪竜がプレスリリースを発表しました。
PDFはこちらです。

なお新型コロナウイルスについてはまず厚生労働省や首相官邸のウェブサイトなど公的機関で発表されている最新情報を参照することをおすすめします。

概要

65歳以上の高齢者に対する肺炎球菌ワクチンとインフルエンザワクチンが定期接種化されましたが、その接種率は必ずしも高くありません。接種率を向上させるヒントを得るため、かかりつけ医の有無や医師・患者間コミュニケーションの質との関連を調べました。

調査は、2016年に要介護認定を受けていない65歳以上の22,253名を対象に行われました。分析の結果、かかりつけ医がいる高齢者は、いない人に比べて肺炎球菌ワクチンやインフルエンザワクチンの接種率が約2倍高いことが明らかになりました。このほか、医師が患者の話を聞く姿勢や、患者がわからないことを医師に質問できること、治療方針を医師と患者が相談して決めるスタイルも、肺炎球菌ワクチンの接種率の上昇と関連していました。

高齢者のワクチン接種は、かかりつけ医の存在や医師との良質なコミュニケーションが関連しており、今後始まる新型コロナウイルスワクチンの高齢者の優先接種においても、接種率の向上のために今回の知見が役立てられることが期待されます。

論文

Sato K, Kondo N, Murata C, Shobugawa Y, Saito K, Kondo K. Association of pneumococcal and influenza vaccination with patient-physician communication in older adults: A nationwide cross-sectional study from the JAGES 2016. J Epidemiol. 2021 Feb 6. doi: 10.2188/jea.JE20200505. Epub ahead of print. PMID: 33551389.
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/33551389/