受賞:中山人間科学振興財団第32回(2023年度)研究助成(博士課程 西尾)

中山人間科学振興財団の第32回(2023年度)研究助成(本年度テーマ:健康格差のヒューマンサイエンス)に、西尾(博士課程3年)の課題「Healthy Ageingの達成と健康格差の縮小に向けた理想的な建造環境の探索」が採択されました。

この研究は、どのような建造環境が、WHOの提唱するHealthy ageingの達成と健康格差の縮小に寄与するのかを明らかにすることを目的としています。WHOは、2020年〜2023年を”Decade of Healthy Ageing”と定め、高齢者の身体的・精神的機能を支える様々な環境の整備を推進しています。本研究では、街並み・公園・施設などの地域の建造環境に着目します。

受賞:日本健康教育学会 第13回奨励賞(助教 喜屋武)

助教の喜屋武が第31回日本健康教育学会学術大会にて第13回奨励賞を受賞しました。
同会は2023年 7月22日から23日に東京で開催され、喜屋武が受賞者講演(テーマ「学力向上と健康増進施策の橋渡し─子ども・青少年の身体活動促進を中心に据えたヘルスプロモーション研究─」)を行いました。
同賞は、健康教育・ヘルスプロモーション分野における研究または実践活動において価値ある業績をあげている同学会員に対して与えられるものです。
これまで従事してきた「授業中の学習を伴う身体活動プログラム(アクティブ・レッスン・プログラム)」に関連する研究論文・学会発表業績が、優れたものとして認められたことから受賞に至りました。
一連の研究は青少年のヘルスプロモーションが教育成果にも資する可能性があることを指摘するものです。日本ではほとんど例を見ない観点ですが、議論の嚆矢を放つ研究として今後の発展が期待されます。

論文情報:
1. 喜屋武享, & 高倉実. (2019). 授業中の学習を伴う身体活動プログラム(アクティブ・レッスン・プログラム)の学業および身体活動への効果:システマティックレビューによる研究動向のアップデート. 日本健康教育学会誌, 27(3), 229–245. https://doi.org/10.11260/kenkokyoiku.27.229
2. 喜屋武享, & 高倉実. (2020). 授業中の学習を伴う身体活動プログラム(アクティブ・レッスン・プログラム)の提案:算数を例とした場合. 日本健康教育学会誌, 28(3), 169–175. https://doi.org/10.11260/kenkokyoiku.28.169
3. Kyan, A., Takakura, M., & Miyagi, M. (2019). Mediating effect of aerobic fitness on the association between physical activity and academic achievement among adolescents: A cross-sectional study in Okinawa, Japan. Journal of Sports Sciences, 37(11), 1242–1249. https://doi.org/10.1080/02640414.2018.1554552
4. Kyan, A., Takakura, M., & Miyagi, M. (2018). Does Physical Fitness Affect Academic Achievement among Japanese Adolescents? A Hybrid Approach for Decomposing Within-Person and Between-Persons Effects. International Journal of Environmental Research and Public Health, 15(9), 1901. https://doi.org/10.3390/ijerph15091901

 

ニュース:社会疫学分野メンバー5名が北米疫学会トラベルグラント同時受賞

社会健康医学系専攻のウェブサイトより一部引用・編集

2023年6月13日~16日に米国Portlandで行われたSociety for Epidemiologic Research(SER)にて社会疫学分野のメンバー5名がトラベルグラントを同時受賞しました。また当分野から計10名の教員・学生・卒業生が参加・研究発表し、旧交・新交を深めました。

参加者:近藤尚己(教授)、井上浩輔(准教授)、佐藤豪竜(助教)、荒川裕貴*(大学院生)、西尾麻里沙*(大学院生)、Du Zhen(大学院生)、松岡洋子*(客員研究員)、竹村優太*(医学部生・実習生)、古村俊昌(共同研究者)、大沢樹輝*(研究協力員)

*トラベルグラント受賞者

社会健康医学系専攻のウェブサイトはこちらです。
Society for Epidemiologic Researchのウェブサイトはこちらです。

ニュース:孤独・孤立対策推進法案が成立しました

5月31日、参議院本会議において、孤独・孤立対策推進法案が可決されました。
※参議院本会議の様子はこちら 11分50秒ぐらいから孤独・孤立対策推進法案の採決です。

また、5月30日は参議院内閣委員会において討論が行われておりました。
※5月30日の参議院内閣委員会の様子はこちら 質疑、反対討論、採決、附帯決議がありました。

教授の近藤は令和3年度より内閣府「孤独・孤立対策の重点計画に関する有識者会議」の委員として本法案のもととなる計画策定に関わってきました。
内閣府孤独・孤立対策 https://www.cas.go.jp/jp/seisaku/kodoku_koritsu_taisaku/index.html

「社会的孤立は重要な健康の社会的決定要因であり、健康格差の少ない社会づくりに向けては、対策が不可欠です。国を挙げた省庁横断の取り組み、国民や産官学等多様な担い手が連携して進める共同の取り組みが、法的根拠を持って推進されることになります。多くの成果が生まれることを期待しています。」(近藤尚己)

ニュース:健康日本21(第3次)が告示されました(5月31日)

近藤尚己が国の審議会委員としてかかわった「21 世紀における国民健康づくり運動(健康日本 21)」の第3次計画の基本方針が2023年5月31日に厚生労働大臣から告示されました。

これまで多くの仲間とともに実証研究をすすめて主張してきた「社会環境整備」「自然と健康になれる環境づくり」の重要性が強調されています。

例えば4ページ目:「健康な食環境や身体活動・運動を促す環境をはじめとする自然に健康になれる環境づくりの取組を実施し、健康に関心の薄い者を含む幅広い対象に向けた健康づくりを推進する。 」とされています。

ライフコースアプローチが明記されたこともこれまでになかった特徴です。
5ページ:「ライフコースアプローチ(胎児期から高齢期に至るまでの人の生涯を経時的に捉えた健康づくりをいう。以下同じ。)について、健康づくりに関連する計画等とも連携しつつ、取組を進める。 」

ニュース:Welcome! バレンシア大学(スペイン)の教授2名が近藤研究室に参加

バレンシア大学(スペイン)教授のAmparo Oliver氏とJose Tomas氏が招へい外国人学者として近藤研究室に参加し、研究活動を開始しました。

Amparo Oliver氏の近藤研での研究テーマは「高齢者の生物・心理・社会面を踏まえた包括的な特性とウェルビーイングの関連」、Jose Tomas氏の研究テーマは「健康な加齢を予測する統計的モデリング」です。約1ヶ月滞在し、研究を進め、共同研究は別途来日予定の同大学大学院生へと引き継ぎます。

左より、JoseTomas氏 AmparOliver氏、近藤

左より、Jose Tomas氏、Amparo Oliver氏、近藤

 

ニュース:2023年G7グローバルヘルス・タスクフォースがG7広島サミットおよびG7財務大臣会合、G7保健大臣会合にむけた提言を日本政府に提出(教授 近藤)

4月28日、2023年G7グローバルヘルス・タスクフォースの提言「より強靭な保健医療体制のためのグローバルな連帯の促進:2023年G7への提言」が日本政府に提出されました。同提言は、G7広島サミットおよびG7財務大臣会合、G7保健大臣会合の開催にあたりG7に期待されるグローバルヘルス分野のアジェンダや推進策を挙げています。

教授の近藤は2023年G7グローバルヘルス・タスクフォースの委員を務めており、同提言に学術的な立場からかかわって来ました。
「2023年G7グローバルヘルス・タスクフォース 委員に就任」(2022年9月8日掲載)

日本国際交流センター(同タスクフォース事務局)のホームページはこちらです。

受賞:第12回アジア救急医学会 EMS(Emergency medical system)  RESEARCH PAPER 1st RUNNER-UP (助教 上野)

2023年4月28日から4月30日にフィリピンで開催された第12回アジア救急医学会総会で、助教の上野恵子の口演発表がファイナリストに選ばれ、EMS(Emergency medical system)  RESEARCH PAPER 1st RUNNER-UP を受賞しました。

演題名:Identifying the features of subgroups in adult ambulance users with non-urgent medical conditions in Japan: A segmentation approach

【Background】In Japan, approximately 60% of adult ambulance users are assessed as having a minor injury or disease by a physician at the emergency department (ED), and thus, not requiring hospitalization. They are a diverse group that utilizes a large proportion of emergency care resources. Segmentation, which divides a population into subgroups (segments) with similar characteristics, is a useful approach for identifying and providing intervention strategies tailored to the needs of each segment.
【Objectives】 Our study aimed to define the features of different subgroups of adult ambulance users with non-urgent medical conditions through the interpretation of quantitatively derived segments.
【Methods】The study was a population-based observational study using the ambulance transportation records database and ambulance request call records database from Higashihiroshima City, Japan, between January 1, 2016, to December 31, 2020. The participants were ambulance users, aged 18 to 64 years,who were assessed as having a minor injury or disease by a physician at the ED during the study period. A soft clustering method was performed to segment the participants based on 13 variables including their characteristics (age and sex), diagnosis at the ED, the location of the ambulance call,date and time of the ambulance call, emergency status as judged by EMS (Emergency Medical Service), and the accident category. Ethical approval was granted by the Ethics Committee of the Graduate School and Faculty of Medicine of Kyoto University (Approval No: R3745).【Results and Discussion】This analysis included 5,982 adult ambulance users (mean age, 39.3 years [standard deviation, SD:14.5], 44.2% women). Six segments were obtained: (1) “Users with neurological diseases or other injuries late at night on weekdays;” (2) “Users injured or involved in fire accidents, with increased on-scene time and multiple hospital inquiry;” (3) “Users transferred between hospitals;” (4) “Users with acute illnesses and transported from home;” (5) “Users involved in motor vehicle accidents”, and (6)“Users transferred to a hospital outside of the area during day time on weekdays.”
【Conclusion and Recommendations】The findings suggest that adult ambulance users with non-urgent medical conditions can be categorized into distinct segments using data from population-based ambulance records. Further research is needed to address the user needs of each segment and provide tailored interventions to meet these needs.

ニュース:予約受付開始 出版「実践 SDH診療 できることから始める健康の社会的決定要因への取り組み」(教授 近藤、講師 長谷田、研究員 西岡)

教授の近藤が編著者、講師の長谷田と本学研究員で大阪医科薬科大学講師の西岡大輔氏らが著者としてかかわった書籍「実践 SDH診療 できることから始める健康の社会的決定要因への取り組み」(中外医学社)の予約が開始されました。

中外医学社のホームページより引用

SDHってなに? 臨床にどう活かす? エキスパートが本気出して考えてみました!
目の前の患者の背景にあるSDH(健康の社会的決定要因)に気づく重要性が叫ばれています.SDHを日常臨床に取り入れることは難題ですが,個別アプローチ・地域アプローチ,社会的処方,社会的バイタルサインなどを通して,日々のモヤモヤに対処できる切り口が見つかるはずです.ジェネラリストとパブリックヘルスの研究者が力を集結させて作り上げた本書から,多様な生きづらさを抱える患者について考えるヒントをぜひ探し出してください.

近藤は第1章 SDH の考え方とアプローチの技法「1.SDHへのアプローチの考え方」と「4.臨床でのSDH診療の実践」を、長谷田は「2.個別アプローチと地域アプローチ」を、西岡氏は第3章 実践事例から考えるSDHへの対応「1.医療機関でできる生活困窮者の支援」「3.診療現場でのSDHの評価と活用の実際」とコラム2点をそれぞれ執筆しました。

株式会社中外医学社「実践 SDH診療 できることから始める健康の社会的決定要因への取り組み」
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A5判 282頁  定価5,060円(本体4,600円 + 税)

ニュース:Epidemiology誌におけるRothman Epidemiology Paper Prize 2023のRunner-upとして選出(特定准教授 井上)

特定准教授の井上が昨年Epidemiology誌に発表した論文が、その年に同誌から出版された論文の中で重要なインパクトを与えた疫学論文としてRothman Epidemiology PrizeのRunner-up(計4報選出)に選出されました。

1993にJudea Pearlによって提唱されてから一度も疫学研究に応用されることがなかったフロントドア基準を応用可能な形に一般化させ、世界で初めての応用例を示した点が評価され受賞にいたりました。

京都大学 SPH Website:http://sph.med.kyoto-u.ac.jp/news/7105/

論文:https://journals.lww.com/epidem/Fulltext/2022/07000/Causal_Effect_of_Chronic_Pain_on_Mortality_Through.17.aspx

リンク:https://journals.lww.com/epidem/Citation/9900/Kara_E__Rudolph,_Winner_of_the_2023.136.as