当研究室の土生裕特定助教が10月4日（土）に瀬戸内国際芸術祭の高見島アートトレイルでパフォーマンスします。
作品タイトルは「あめつちうみ」で、音楽×ダンス×美術によるライブパフォーマンスを「坪内一家×ハブファミリー」で上演します。アフリカの太鼓や民族楽器、創作の太鼓舞踊、コンテンポラリーダンス、仮面や創作獅子舞とオリジナルの歌を軸に、高見島に眠っていた物や、現在途絶えている芸能「なもで踊り」などにインスパイアされて創作しています。
【坪内一家×ハブファミリー】
坪内あつし(音楽家)、菜央(ダンサー)、ハブヒロシ(遊鼓奏者)、井坂奈津子(美術家)と、その子供たちによる芸能集団。 瀬戸内国際芸術祭2016にて、サンポート高松のリン・シュンロン作品内でパフォーマンスを行ったSUNDRUMのメンバーと美術家の４人が、その後に産まれた７人の子供たちと共に世代を超えた作品を創作。いにしえから続く家族芸能の姿を継承しつつ、現代に新たな地平を拓く。
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社会的インパクト評価の設計には、理論と現場、そしてエビデンスを結ぶ視点が欠かせません。事業の意図や目的を明確にし、評価のフレームを描くことで、実践と社会的価値をつなぎます。
本セミナーでは、社会的インパクト評価の設計についての基本的な考え方を学ぶとともに、参加者の方 の関心やテーマに基づいたワークを行います。可能であれば、題材となりそうな事例をご準備ください。
オンライン参加の方にもグループワークに取り組んでいただける内容をご用意しています。
[日時] 2025年9月22日（月） 10:00-16:00 [場所] 京都大学医学部先端科学研究棟大セミナー室・Zoomハイブリッド開催
京都府京都市左京区吉田近衛町 京都大学医学部構内図16
（ https://www.kyoto-u.ac.jp/ja/access/campus/yoshida/map6r-i ）
[プログラム] チラシをご覧ください。 [申込方法] 下記のフォームよりお申し込みください。※登録締め切り 2025年9月19日（金）正午
[参加費] 無料 [定員] 会場参加 先着40名、オンライン参加 先着300名 [問い合わせ先] 京都大学大学院医学研究科 社会的インパクト評価学講座 担当：高木 メール：takagi.daisuke.6t@kyoto-u.ac.jp↓参加申し込みフォームはこちら
https://forms.gle/uvgSnUyjkqAei49H7
[共催] 安寧社会共創イニシアチブ [後援] 日本社会関係学会
2025年8月25日、京都大学にて「第1回 社会的インパクト評価学講座 サマーセミナー【基礎編：社会的インパクト評価を理解する】」が開催されました。本セミナーは、世界的にも社会的価値を重視するインパクト投資が拡大し、日本の保健医療分野、地域社会での取り組みなどにおいても、社会的インパクト評価への関心が高まる中、社会的インパクト投資や社会的インパクト評価の基本的な考え方、理論的枠組み、最新の動向、実践事例などを共有することを目的として実施しました。現地及びオンラインのハイブリッド形式で開催され、150名を超えるたくさんの方々にご参加いただきました。
開催概要
日時：2025年8月25日（月）10:00～16:00
場所：京都大学医学部G棟セミナー室A（会場定員100名）およびZoomによるハイブリッド開催
主催：京都大学大学院医学研究科 社会的インパクト評価学講座
後援：日本社会関係学会
シンポジウムの様子
社会的インパクト評価学講座の特定准教授 高木大資が、開会挨拶と講演１を務めました 。講演では、現代社会の複雑な課題を解決するために、活動が社会に与える多面的な影響を見える化する社会的インパクト評価の重要性をお話しました 。
講演２では、一般財団法人 社会変革推進財団の青柳光昌専務理事よりインパクト投資によって何を生み出すかという考え方、近年の国内外の動向、インパクト投資とESG投資との比較などから社会的インパクト評価の必要性などについてお話しいただきました。
講演3では、株式会社YMFG ZONEプラニングの藏重嘉伸代表取締役と株式会社ドリームインキュベータの吉田泰治執行役員より、金融機関におけるPFS/SIBに対する期待と具体的な取り組みの様子についてお話しいただきました。
講演４では、社会的インパクト評価学講座の川内（特定助教）と石村（特定助教）から、社会的インパクト評価の理論や基本的手法についてお話しました。
社会的インパクト評価学講座の高木が再び登壇し、ロジックモデルとTheory of Change（変化の理論）について解説しました。
千葉大学予防医学センターの特任教授 近藤克則（社会的インパクト評価学講座非常勤研究員）からは社会的インパクト評価の具体的な事例を紹介しました。
今後も本講座は社会的インパクト評価の学術的基盤を強化し、実際の政策立案や事業運営に貢献すべく、引き続きセミナー等、開催してまいります。
シンポジウムの動画の一部は以下のリンクから視聴することができます。もう一度見返したい方、当日参加できなかった方は、ぜひご覧ください。
※一部音声・画像が乱れる箇所がございます。
https://youtube.com/playlist?list=PLAvfeOeKVWQ_Y101psGnYfniMGIYcXrU1&feature=shared
近年、保健医療や福祉だけでなく、教育、地域振興、環境・エネルギーなど多様な分野で、活動の「社会的インパクト」を評価し、その価値を示すことが求められてきています。背景には、社会的価値を重視するインパクト投資の世界的な拡大があり、日本においても課題解決に向けた新たな資金の流れや多様な協働の仕組みが注目されています。
本セミナーでは、これらの最新動向や実践事例、社会的インパクト評価の理論・方法論についてご紹介します。
［日時］8月25日（月）10:00-16:00
［場所］京都大学・オンラインハイブリッド開催
京都大学会場：京都大学医学部G棟 セミナー室A
（京都市左京区吉田近衛町
京都大学医学部構内図18：https://www.kyoto-u.ac.jp/ja/access/campus/yoshida/map6r-i）
［プログラム］添付のチラシ（ページ1、ページ2）をご覧ください。
［申込方法］下記のフォームよりお申込みください。
［参加費］無料
［定員］京都大学会場100名・オンライン300名
［問い合わせ］京都大学大学院医学研究科 社会的インパクト評価学講座 高木大資 メール：takagi.daisuke.6t@kyoto-u.ac.jp
↓参加申し込みフォームはこちら
国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）「予防・健康づくりの社会実装に向けた研究開発基盤整備事業」の一つとして2022年度に採択され、2024年度まで活動を行ってきました「予防・健康づくりサービスの平均効果と異質効果の推計デザインとその実装に関する研究」（研究班代表：近藤尚己）の成果物がE-ヘルスケアナビ「予防・健康づくりの新たな研究手法の開発」で公開されました。
1. 予防・健康づくりサービスの品質チェックリスト（購入側）
2. 予防・健康づくりサービスの品質チェックリスト（開発側）
3. 予防・健康づくりプログラムの統計的評価デザイン ～理解・実践のための手引き～
の3点を作成しました。
予防・健康づくりサービスの導入にあたり、そのサービスが事業のターゲット層に効果を発揮できるものであるかを見極めるためのポイント（購入者側）と、サービス提供者（開発者側）がサービスの品質や安全性を向上、担保するためにサービス提供前・中に確認するポイントをそれぞれチェックリストとしてまとめました。
また、予防・健康づくりプログラムの評価を行う研究者のために、選択し得る統計的な評価デザインを体系的に整理しました。
ぜひご覧になり、ご活用いただければ幸いです！
6月30日にEXPO2025においてPHSSRサミット「より強靭な保健医療システムの共創」が開催され、後日公開予定の“非感染性疾患（NCDs）への予防・早期介入に向けた政策提言”のサマリー版が公表されました。
教授の近藤は「ドメイン1 ポピュレーションヘルス」のアドバイザーを務めています。
※ 現在、保健医療システムの持続可能性と強靭性を向上するためのパートナーシップ（Partnership for Health System Sustainability and Resilience: PHSSR）が世界経済フォーラムの傘下で、LSE(ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス)、CAPRI(Center for Asia-Pacific Resilience and Innovation)、WHO Foundation、アストラゼネカ、フィリップス、IQVIA、ロシュ・ダイアグノスティックスといった、国際的な学術機関、非政府組織、ライフサイエンス、医療、ビジネス分野の団体が協力・推進するプロジェクトとして行われており、日本では慶應義塾大学と特定非営利活動法人 日本医療政策機構（HGPI）がプロジェクトをリードしています。
当日は多くの方々にご来場いただき、下記メディアでも取り上げられました。
PRTimes 「より持続可能で強靭な保健医療システム」の共創へ 日本国際博覧会PHSSRサミット共催
ミクスオンライン1 https://www.mixonline.jp/tabid55.html?artid=78614
ミクスオンライン2 厚労省・内山審議官 医療情報のデータ利活用 内閣府でグランドデザイン策定へ PHSSRサミット2025
報告書は後日、日英両言語で公開される予定です。
世界保健機関（WHO）の「社会的つながりに関する委員会」の報告書（From loneliness to social connection: charting a path to healthier societies）の発表を記念し、特別ウェビナーが開催されます。
ウェビナーでは報告書の主要な知見を探り、孤独と社会的孤立に対処するオーストラリアの取り組みにおいてどのような意味があるのかを検討します。
「社会的つながりに関する委員会」委員のRalph Regenvanu氏、社会福祉・家族暴力防止担当大臣補佐官のGed Kearney議員による講演が行われます。パネリストとして委員会から2名、またWHO技術諮問グループのメンバーであるMichelle Lim准教授（オーストラリア）、近藤 尚己（日本）、南オーストラリア青少年フォーラム創設者のAmber Brock Fabel氏が登壇予定です。今回、主催者のご好意で日本語の字幕をつけてくださるそうです。是非ご参加ください！
“Why Loneliness and Social Connection Matter: Insights from the World Health Organization”
🗓 日付：2025年7月11日（金）
🕛 時間：AM11:00–12:00 (日本時間)
🌐場所: オンライン/Zoom (こちらより登録ください)
先日発表しました「図書館の本が多い街ほど健康長寿の傾向 ~蔵書が人口当たり1冊増えると要介護リスク4%減に相当~」に関するインタビュー記事が医療記者、岩永直子のニュースレターに掲載されました。
論文の内容についてとても分かりやすくご説明いただき、名古屋市志段味図書館の元館長 藤坂康司さんのコメントも掲載されています。
是非ご一読ください。
教授の近藤が構成員を務める内閣府「孤独・孤立対策の在り方に関する有識者会議」で取りまとめた意見書が政府の「孤独・孤立対策推進会議」（
近藤が上記「有識者会議」へ提出した意見書はこちらです（以下抜粋）。
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【保険者とかかりつけ医等の協働による加入者の予防健康づくりに関する補助事業の成果普及に向けた提案】
１． 同補助事業の存在を保険者協議会だけでなく、その関係者︓各保険者・自治体やサービス提供機関等、そして一般国民にも周知すること
２． 事業の契約や会計作業の簡易化を図ること
３． モデル事業で構築された各取組の事後評価や、地域介入研究による定量的・定性的評価研究を進めること
４． 社会的処方の認知や理解を高めること、そしてモデル事業の成果の普及を進めるための啓発や教育、研修の活動を行うこと。関係諸団体（臨床系・福祉系の各種学会）医師会・歯科医師会・薬剤師会・看護協会等の職能団体など）とともに行うことが望ましい。医療においてはプライマリケア ・循環器 ・糖尿病 等に係る学会が関連する活動を進めており、そういった団体との連携が期待される。日本医師会や各地の医師会での活動も見られており、医師会による「かかりつけ医」普及の議論、産業医の在り方に関する議論等とともに推進することが有効であろう 。
【社会的処方の推進に向けた政策提案】
１．慢性疾患管理に係わるかかりつけ医への推奨：社会的処方や健康の社会的決定要因（Social Determinants of Health: SDH）の概念を踏まえ、医療機関において慢性疾患や歯科疾患の患者に対して、SDH の情報を収集し、リンクワーカー等相談員につなげる対応を促すための制度的な工夫を進めること。例えば、既存の診療報酬制度において、生活習慣病管理料の療養計画書様式（参考資料参照）の工夫ができる。上記モデル事業で活用された SDH 関連の問診項目を参考にして、評価項目を充実させたり、運用のガイダンスを提示するなどである。
２．社会的処方を推進する各種ツールの普及モデル事業で活用が進められた以下の各ツールについて、さらなる実用性や標準化の検討を進め、普及を図り、効果を評価すること。
３．医療機関から地域の活動へとつなげる相談員（リンクワーカー）機能の強化：地域包括支援センターや子ども家庭センター等において、医療機関からの患者の照会の仕組みを導入する、そのための人材育成や人材の強化を行うなど。
４．社会資源情報の収集と活用推進：患者や住民の孤独や孤立、社会生活の充実に資する社会資源情報を、生活圏域単位で把握し、活用する枠組みや情報ツールの普及。
５．特定保健指導の場における患者の社会的課題への対応へ保険者インセンティブ：保険者インセンティブ交付金指標へ社会的処方に関連する活動項目を入れるなど（モデル事業においては、栃木県の特定保健指導の場での実装モデルが参考になる）。
６．ICT やスマートフォンを活用した推進：患者の SDH の情報や健診のデータなどを本人のパーソナルヘルスレコード（PHR）として持ち歩き各所で活用できる枠組みを推進すること。デジタル田園都市構想等と連携して、それらのリソースを活用する事例がみられている（兵庫県養父市のモデル事業の取組：AI リンクワーカーアプリの活用）。
７．介護の総合事業への実装：総合事業の実施の際に、上記のような医療機関における患者の社会背景の情報収集の取組等と連動させて活用していくこと。また、導入のハードルを下げるための支援や人材育成、制度運用への伴走型支援の仕組みづくりを進めること
８．介護保険制度への SDH 概念の実装：要介護認定審査の際の生活機能の評価項目や主治医意見書の作成時に、社会生活機能（孤立や孤独、地域活動への参加可能性等）のアセスメント項目を追加するなど
９．地域包括支援センター・ことも家庭センター等を軸とした社会資源の開拓や人材育成の推進：社会的処方の取組には、幅広く多様な地域における社会参加の場（広義の通いの場）が作られていくこと、そういった社会資源を充実させていくことが必要。
10. 成果連動型の公共事業の枠組みの活用：民間事業者（NPO などを含む）による受皿を増やすために、内閣府や経済産業省が奨励している成果連動型民間委託契約方式（PFS：Pay For Success）（ソーシャルインパクトボンド：SIB を含む）を活用した社会的処方の取組支援を強化すること。堺市、東大阪市、豊田市、静岡市などで実際の取り組みが進んでおり、一層の拡大に向けた国や都道府県による支援が期待される。
11．産業保健における社会的処方の推進：従業員や事業所単位のストレスチェックなどの指標や孤独孤立に関する従業員向けの聞き取り情報等をもとに、産業医や産業保健師等が社会的処方へと接続できるようにする。日本医師会が行っているかかりつけ医機能研修でも推奨されている。労働者が医療機関を訪れる「未病」の段階での孤立・孤独予防に資するしくみが形成できる。定年退職後の地域での孤立が高齢者のウェルビーイングに負の影響をもたらすことが疫学研究から把握されており、退職前からの対応は重要。
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「孤独・孤立対策推進会議」への意見所への主な反映部分はこちら：
○ （４ページ）様々な悩みを抱えた複雑なケースが増加する中で、多様なつながりのタッチポイント（場）をつくっていくことや、福祉分野と教育あるいは労働の連携といった分野を超えた多様な機関による連携が重要になる。こうした中、現行の重点計画にも掲げられているとおり、保険者とかかりつけ医が地域包括支援センターや社会福祉協議会職員を含む地域社会を紹介し、保険加入者の予防健康づくりと社会面の課題を解決するための取組を進める、いわゆる「社会的処方」の推進が期待される。併せて、産業医等の産業保健スタッフによる職域での孤独・孤立対策の推進も重要である。こうした、専門職の連携を含め、保健・医療・介護・福祉・教育等分野横断的な対応が求められるといえる。「分野横断的な対応」とは、見方を変えると、「制度間の連携の強化」にほかならない。また、重層的支援体制整備事業を含む包括的な支援体制の整備や生活困窮者自立支援制度など、特に孤独・孤立対策と密接に関連する施策を一体的に実施することを含め、連携を更に強化し、相乗効果を図っていくべきである。さらには、福祉分野を中心とした「個別支援」に留まらず、より広いまちづくりの観点から、地域における様々な主体が目標を共有しながら孤独・孤立対策を進めることが大事である。
○（５ページ） 孤独・孤立対策の推進に当たっては、国内における取組だけでなく、ＷＨＯにおける社会的つながりに関する委員会の動向とも連動を図るなど、国際連携を更に深化させていくことも重要である。
近藤尚己が委員を務めている内閣府「孤独・孤立対策の在り方に関する有識者会議 」第3回会議 の議事録が掲載されました。
委員として、医療現場における孤独孤立対策の重要性、その手段としての社会的処方の普及が望まれることなどを発言しました。
詳しくはこちら「孤独・孤立対策の在り方に関する有識者会議」をご覧ください。
