公益財団法人医療科学研究所が、２０１３年度健康の社会的決定要因「知の構造化」プロジェクトの最終報告書を公開しました。
プロジェクトメンバーとして、社会疫学のパートを担当しました。
今回は「ソーシャルキャピタル」について。社会科学や公衆衛生学、ビジネスの世界で注目されながら、それぞれ独自に発展してきたため混乱が見られるこの概念について、多面的にレビュー、分析したものです。ソーシャルキャピタル、という用語を用いて学術研究を行っている研究者や実務家の方々を対象としています。
社会学者、経済学者、政治哲学者、疫学者、公衆衛生学者が集まってまとめたものです。多様な分野から、著名な先生方と一緒に行った毎回の会議はとても刺激的で、視野が大変広がりました。
担当している「社会と健康Ｉ」「社会と健康ＩＩ］は公衆衛生の修士課程である公共健康医学専攻や健康科学看護学分野向けの講義でした。
健康づくりには、雇用や教育、地域づくりなど、多様な場面での対策が必要、ということを大きな首長としている講義です。
昨年1年講義を行い、保健関係の院生だけに講義するのはもったいないと思いました。内容の性格上、幅広く社会科学や応用学術分野全般に公開すべきと感じました。
そのようなわけで、このたび東京大学大学院公共政策大学院の課程履修科目に追加していただきました。
来年度は医師や看護師、保健師といった健康のプロだけでなく、政治や経済、社会学のキャリアをめざす大学院生たちを交えて活発な議論を行いたいと思います！
（参考）東京大学公共健康医学専攻（公衆衛生大学院） 25年度のシラバス： http://www.m.u-tokyo.ac.jp/sph/material/SPH2013.pdf
東日本大震災から３年目の３月、各報道機関は特集記事を汲みました。
岩手大学平井寛准教授らと進めてきた研究成果が３月７日付けの朝日新聞朝刊で特集記事になりました。
「（東日本大震災３年：５）医療 抱え込む健康リスク」とした特集記事の中で「交通の利便性、健康に影響も」と題して紹介されました。
被災地の多くはもともと過疎地であったところ、山間地への避難者の増加に伴い、交通事情の悪い中で生活している高齢者が増加しています。陸前高田市が実施してきた「健康生活調査」のデータを用いて、各高齢者の居住地から最寄りの食料品小売店や買い物バス停留所、移動販売までの道路上距離を地理情報技術を用いて計算しました。その結果、距離が長くなるほど外出頻度が減って「閉じこもり」となっている可能性が高いことがわかり、特に８０メートルを超えると顕著となりました。
オンライン版では文章のみ閲覧可能です。新聞掲載版では地図やグラフで詳しく結果が紹介されています。
米国ミシガン大学や国立衛生研究所（NIH）が主催して行われた研究会議に参加してきました。
社会と健康の関係は複雑です。これをコンピュータを使ったシミュレーションで理解しようとする動きが始まっています。医学が、コンピュータ科学や数学と手を組んで新たなイノベーションを生み出そうとしています。
http://conferences.thehillgroup.com/UMich/complexity-disparities-populationhealth/
「社会階層と健康」研究班5年間のまとめのシンポジウムを開催します。
http://mental.m.u-tokyo.ac.jp/sdh/pdf/pubsympposter140212.pdf
発表抄録より:
タイトル:日本人の健康状態の推移：これからの健康づくりにむけて
講演者名: 近藤尚己
講演者所属: 東京大学大学院医学系研究科保健社会行動学分野
日本が敗戦から驚くべきスピードで世界一の長寿国となった理由は何だろうか。たとえば、「お互い様」といった助け合いの規範が生きていることが、日本の長寿の達成に貢献してきた様々な制度や地域での取り組みに反映されてきた結果ではないかと考えられている。たとえば多くの先進諸国に先んじて国民皆保険制度・国民皆年金制度を創設したことや、貧しい農村での自主的な保健活動の事例である。また、社会格差は健康に悪影響を与える可能性があることを示す多くの実証研究があるが、多様な側面における格差の小ささも日本の特徴であった。しかし近年では、特に男性の平均寿命の伸び悩みが目立ち、それと関係するように職業階層間の健康格差の“いびつな”拡大がみられている。実は健康格差の拡大が世界的な傾向とし日本以上に充実した社会保障制度を持つ北欧諸国でも健康格差は継続的に拡大している。これらは、カネやモノの再分配政策だけでは「心の」健康状態や健康「行動」の格差までは是正できず、新たな一手を考案する必要があることを示唆している。だれもが安心して暮らせる社会システムの追及に加え、力強く、かつ“安全”に、人々の行動を、より健康な方向に促すような社会デザインが必要かもしれない。
近藤克則先生を編者としてまとめられた健康の社会的決定要因 疾患・状態別「健康格差」レビュー（日本公衆衛生協会）の増刷が決定しました。一部執筆させていただきました。
経済学の初学者向けの雑誌「経済セミナー」に寄稿しました。
タイトルは「相対所得仮説とソーシャル・キャピタル」。ご興味ある方はご覧ください。
雑誌情報URL（日本評論社）：
http://www.nippyo.co.jp/magazine/maga_keisemi.html
毎年夏に通っている富士山8合目救護所での活動が昨年記事になっていました。取材を受けたのは覚えていましたがその後の掲載状況など確認していませんでした。偶然発見。
http://apital.asahi.com/article/news/2013082200002.html
昨年の11月23日に参加しました「武見国際保健プログラム」設立30周年記念シンポジウムの記事が産経新聞に掲載されました。見開き2ページの記事のPDFが、日本医師会ウェブサイトのリンクより閲覧可能です：http://dl.med.or.jp/dl-med/teireikaiken/20131221_sankei.pdf
平成21年からすすめてきた「社会階層と健康」研究班の成果を一般市民の皆様向けに報告するシンポジウムです。
格差社会と言われますが、その実態はどうなっており、それによってどのような健康問題が発生しているのでしょうか。また、今後、健康格差社会を超えた国づくりをどうすべきなのでしょうか。最新の研究結果を用いながらわかりやすく解説する予定です。
