英国の総合医学誌「ランセット」より、以下の論文を出版しました。
東京大学の渋谷健司教授を責任著者として、多くの国内外の研究者とともにまとめたものです。都道府県別の疾病の分布の状況が一目でわかります。
論文
報道・論文：要介護のリスクを予測するモデルを開発
千葉大学の辻大士さん（特任助教）が中心になりまとめてくれました。各メディアで報道されています。
研究班プレスリリース：「要支援・要介護リスク評価尺度」の開発 １０問で要支援・要介護リスクを点数化
NHKより「近い将来、高齢者がどの程度、介護や支援が必要な状態になるリスクがあるかを予測する１０項目のチェックリストを国立長寿医療研究センターなどの研究グループが開発しました。
チェックリストを開発したのは国立長寿医療研究センター老年学評価研究部の近藤克則部長などの研究グループです。
研究グループは平成２３年に６５歳以上の高齢者７万２０００人余りを対象に行われた日常生活や身体の状況に関する２５項目の調査への回答と、その後の４年間に、どのような人が新たに要介護や要支援の認定を受けたかを分析しました。
その上で要介護や要支援の認定と統計学的に関連がみられたバスや電車で１人で外出しているかや、１５分続けて歩いているかなど、１０項目を抽出し、４年以内に介護や支援が必要になるリスクが、どの程度あるのかを予測するチェックリストを開発しました。
チェックリストの１０項目には、要介護や要支援との関連性の強さに応じて点数がつけられていて、合計の点数によってリスクを予測することができます。
近藤部長は「このチェックリストで、今のままでは危ないと思われた人は生活を見直し、出歩いたり、活発な生活を心がけたりする、きっかけにしてほしい」と話しています。」
研究成果報道：坂道が多い地域は糖尿病が少ない
東京医科歯科大学の藤原武男教授を筆頭著者とする論文が発表され、各メディアで取り上げられました。
プレスリリース原稿：地域の坂の傾斜が1.5度上がると コントロール不良の糖尿病リスク18％低下
これまでに以下のメディアで報道されました。
糖尿病予防には坂道歩きが効果的？ TBS NEWS
news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye3048166.html
坂道が多い町に住むことで糖尿病を予防できるかもしれない、そんな研究成果を東京医科歯科大学などの研究チームがまとめました。 東京医科 … 自然と筋力をつけるような都市計画が有効かもしれない」（東京医科歯科大学 藤原武男 教授）.
ゆるやかな坂道歩行で“糖尿病リスク低下”｜日テレNEWS24
www.news24.jp/articles/2017/05/08/07360897.html
東京医科歯科大学の藤原武男教授らのグループは、愛知県の高齢者約8900人のデータをもとに、地域の坂道と住人の糖尿病リスクの関連を調査。その結果、坂道の平均傾斜が1．48度上がると症状が比較的重い糖尿病になるリスク …
中度の糖尿病、軽い坂で抑制？＝傾斜1．5度で18％減－医科歯科大など …
medical.jiji.com/news/6353
地域の坂の傾きが約1．5度上がると、住民が中等度の糖尿病になるリスクが18％低下するとの調査結果を、東京医科歯科大などの研究チームが8日、発表した。同大の藤原武男教授（公衆衛生学）は「日常的に坂を歩くことで、運動と同じ …
＜糖尿病＞坂道の街はリスク減、無意識に運動増 研究発表 – BIGLOBE …
https://news.biglobe.ne.jp/domestic/0509/mai_170509_0672847377.html
緩やかな坂がある地域の高齢者は平らな地域に比べ、重い糖尿病になるリスクが減るという研究結果を東京医科歯科大学などのグループがまとめた。国際的な学術 … ただ、急な坂だと逆に外出を控えたりするため、傾斜が高いほど効果があるかは分かっていない。藤原教授は「高齢者が気づかぬうちに糖尿病のリスクが減るよう、坂道を配置した町づくりができたら」と話している。【小島正美】 …. TBS 5月8日（月）20時33分. 坂道が多い …
朝日新聞のコラム欄にコメントしました：（１分で知る）たばこ：６ 喫煙率、学歴により差：朝日新聞デジタル
朝日新聞のコラム：（１分で知る）たばこ：６ 喫煙率、学歴により差：朝日新聞デジタルで、大阪国際がんセンターの田淵貴大氏と執筆した論文が紹介され、私のコメントが掲載されました。
ウェブ版記事はこちら：http://www.asahi.com/articles/DA3S12929206.html
厚生労働省による２０１０年の国民生活基礎調査をもとに調べたところ、学歴の違いで喫煙率に差がつき、特に若年者ほど格差が大きいことがわかりました。
喫煙行動にはニコチン中毒症という病気が関係しています。中学生や高校生がタバコに手を出さないようにたばこ販売やたばこのメディアでの描出規制等の環境対策を進めていく必要があります。
受動喫煙防止のための飲食店での禁煙やたばこの価格の値上げはいずれも効果があることが科学的証明されている方法であり、日本も実施すべき対策です。
地域のソーシャルキャピタル指標を開発しました。
地域のソーシャルキャピタルを測定する指標を開発し、リリースしました。
学術誌 Journal of Epidemiology誌より出版されました。公衆衛生等の研究者の方に使っていただければと思います。
Journal of Epidemiology
May 2017, Vol.27(5):221–227, doi:10.1016/j.je.2016.06.005
Original Article
Development of an instrument for community-level health related social capital among Japanese older people: The JAGES Project
Masashige Saito, Naoki Kondo, Jun Aida, Ichiro Kawachi, Shihoko Koyama, Toshiyuki Ojima, Katsunori Kondo
毎日報道：10の質問で要介護リスクをスコア化
千葉大学の辻大士・特任助教を中心に進めた研究成果が毎日新聞で紹介されました。
１０の質問で…千葉大など７万人調査で確認
http://mainichi.jp/articles/20170217/k00/00e/040/217000c
１０の質問 １５分続けて歩ける？ 預貯金出し入れは？ 千葉大など、７万人で検証
http://mainichi.jp/articles/20170217/dde/041/100/053000c
記事の元となった論文は日本公衆衛生雑誌から出版される予定です。
辻大士，高木大資，近藤尚己，近藤克則．基本チェックリストと健診データを用いた縦断研究に基づく要支援・要介護リスク評価尺度の開発．日本公衆衛生雑誌（印刷中）
寄稿「健康格差対策―今行うべきこと」
特集「健康格差対策」（治療・南山堂）が出版されました。
編集幹事を務めました雑誌「治療」（南山堂）の特集「健康格差対策」が出版されました。プライマリケア医を対象として、健康格差についての取り組み、臨床現場での対策の考え方、実際の活動、そして社会的に不利な集団に対する個別のケアのあり方について、国内で関連する活動を進められている第一人者のドクターの方々に執筆をお願いしてまとめたものです。
臨床現場での健康格差対策はまだ始まったばかりであり、今回の特集も試行錯誤しながらまとめたものです。ぜひ多くの方にお読みいただき、ご意見をいただければと思います。
オンライン書店等ではすでに売り切れいているようですので、医学専門書を扱っている書店でお早めにお求めください。
紹介ページ
http://www.nanzando.com/journals/chiryo/909901.php
以下抜粋：
今月の視点
弱者への対応だけが「健康格差対策」ではない
50代の男性，A氏は，自宅近くで倒れて救急車でやってきた．重い心臓弁膜症であった．過去のいざこざで家族と離縁し県営住宅で一人暮らし．栄養状態の改善後，手術実施．リハビリをして退院した．案の定，通院中断．心配していた矢先，地元新聞の「お悔やみ欄」で彼の名前を発見した．
A氏のような極端な事例でなくとも，慢性的な社会ストレスを抱えた人は，なかなか健康行動をとれず，通院の中断も多い．口酸っぱく健康指導をしても一向に聞き入れてくれないことも多い．多忙な外来で対応していくのは，正直，骨が折れる．
とはいえ，これでよいのか．自堕落な生活を送る人は自己責任であるから「しかたなし」として放置してよいのか．
「健康格差」という言葉がずいぶん浸透してきた．臨床家の関心もかなり高まってきた．2015年には，世界保健機関（WHO）によるInternational Network of Health Promoting Hospitals＆Health Services（HPH）の日本支部が設立され，健康格差対策に向けた実践と研究を続けている．翌2016年にはプライマリ・ケア連合学会が「健康の社会的決定要因検討委員会」を立ち上げ，大変なスタートダッシュで活動を始めている（www.facebook.com/sdhxpc/）．
本特集では，上記の委員会メンバーを中心に執筆者を集め，臨床現場において健康格差対策を進める際の考え方や国内外の動向，そして実践例を紹介する．社会的弱者を取り巻く現状や関連する制度を知っていただきたい．
弱者への対応だけが「健康格差対策」ではない．医療も社会保障も，基本的にはすべての人を包摂するものである．地域包括ケアしかり，医療機関も「まちづくり」に参画していく時代だ．健康格差というレンズを通して地域社会をのぞけば「健康なまちづくり」の進むべき道がみえてくるだろう．［編集幹事］ 東京大学大学院医学系研究科 近藤尚己
特集の目次
■健康格差とその対策
健康格差とその対策の現状（坪谷 透，他）
健康格差対策と予防政策 ─海外から学ぶこと─（長嶺由衣子，他）
健康格差対策の進め方 ─医療機関でどう行動すべきか─（長谷田真帆，他）■医療現場での健康格差対策
医療機関における社会的弱者対策の現状と課題（亀田義人，他）
地域保健×医療で進める健康格差対策 ─CBPR の活用─（横林賢一）
地域保健×医療で進める健康格差対策（坪谷 透，他）
在宅医療と健康格差（小松裕和）
健康格差時代に求められるプライマリ・ケア医の育成（武田裕子，他）
無料低額診療・生活保護（高岡直子，他）■マイノリティ
子どもの貧困と健康（藤原武男）
LGBTと健康格差（孫 大輔）
ホームレス（森 亮太，他）
外国人と一緒に健康格差を埋めよう（沢田貴志）
障がい者（西村真紀，他）
災害と健康格差（長 純一）
論文出版：幼少期の暮らしぶりと寿命の関係
特任研究員の谷さんらとまとめた論文が出版されました。
幼少期に経済的に不利なことと老後の死亡リスクが低いことが関連：JAGES追跡調査
Childhood socioeconomic disadvantage is associated with lower mortality in older Japanese men: the JAGES cohort study
- Childhood socioeconomic disadvantage was ‘paradoxically’ associated with lower mortality in Japanese men, but not in women.
- The association between childhood socioeconomic disadvantage and lower mortality was stronger among the 75-years-old or older participants compared with those aged 65–74 years, which may be due to selective survival, childhood physical training or postwar calorie restriction in this generation of Japanese males.
全文アクセス（英語）
http://m.ije.oxfordjournals.org/content/early/2016/07/06/ije.dyw146.long?view=long&pmid=27401729
スポーツグループの参加者の特徴は？ ～女性で1.4倍、趣味の会参加者で5倍多い～
国際科学誌PLoS Oneより論文が出版されました。山梨大学の山北満哉さんと書いた論文です。
オリンピックに向け、スポーツの振興が各方面で進められています。これまでにスポーツグループに参加することが要介護のリスクを低下させることは示されていますが、スポーツグループへの参加を促進するための要因はわかっていません。そこで本研究は、65 歳以上の高齢者78,002名を対象として、スポーツグループの参加にどのような要因が関連するかを検討しました。その結果、男性、低学歴者、低所得者、就業者、農林・漁業職者等でスポーツグループへの参加が少なく、周囲の精神的サポートがある人、近所付き合いが豊かな人、趣味の会や老人クラブに参加している人で多いということがわかりました。
スポーツの会への参加を進めている自治体や各種団体の役に立てばと思います。
プレスリリースページ：http://www.jages.net/#!/cl20 （番号 065-15-10）