メディア掲載

新聞掲載：コロナから守るQ＆A　動画見ながら「家で運動」（読売新聞）

2020年4月24日の読売新聞記事：コロナから守るQ＆A：『動画見ながら「家で運動」』にコメントが掲載されました。

外出自粛やテレワークで家にこもり、運動不足となる人が増えていることが懸念されます。運動不足は、がんや糖尿病といった生活習慣病のリスクとなります。今取り組める工夫について紹介されています。

新聞掲載：利用者増える無料低額診療－医療ソーシャルワーカーが生活支援（京都新聞）

2020年3月17日の京都新聞に、本教室大学院生の西岡大輔さんが進めている「無料低額診療事業の利用者の特性に関する研究」に関する記事が掲載されました。

無料低額診療事業とは、生活困窮者が経済的な理由などによって必要な医療を受ける機会を制限されることのないよう、無料又は低額な料金で診療を行う、生活困窮者の医療アクセスを保障する制度のひとつです。

無料低額診療事業の利用者に関するデータを集計した初の研究について紹介されています。

利用者増える無料低額診療－医療ソーシャルワーカーが生活支援（3月17日 京都新聞）

【参考】
西岡大輔（2020）無料低額診療事業の利用者の特性に関する研究－無料低額診療の実態と効果に関するコホート研究より－.厚生の指標 第67巻第2号
http://www.hws-kyokai.or.jp/paper/120-2016-02-15-03-07-32/2381-202002-1.html

新聞掲載：酪農女性、心の健康話し合う－佐呂間「酪農カフェ」が学習会（北海道新聞）

本教室大学院生の金森万里子さんの活躍が新聞で紹介されました。

2020年1月27日、遠軽、湧別、佐呂間の3町の酪農家女性らのグループでつくる「オホーツク酪農カフェ」の学習会が開催され、本教室大学院生の金森万里子さんが講師を務めました。

「健康で女性が輝ける地域づくり」と題して、道東の酪農・農村地域の自殺率の高さを紹介するとともに、心の健康や自殺予防策について意見交換を行いました。

酪農女性、心の健康話し合う－佐呂間「酪農カフェ」が学習会（2020年1月30日、北海道新聞）

メディア掲載：子どものころに虐待経験の高齢者 年間医療費11万円余高く（NHK NEWS WEB）

2020年1月に国際雑誌 JAMA Netw Openに掲載された論文に関連して、以下の記事が掲載されました。

子どものころに虐待経験の高齢者 年間医療費11万円余高く（2020年1月29日、NHK NEWS WEB）
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200129/k10012263041000.html

この記事に関する論文はこちらです。

「エンタメ」型企業健診：博報堂「健診戦」中間発表

共同研究を進めている博報堂が、同社員に向けて実施したエンタメ型の定期健康診査「健診戦」の効果についての初回レポートを公表し、メディアでも取り上げられました。詳細な分析はこれからですが、期待以上の効果があることが示唆されました。

結果紹介ページはこちら

博報堂リリース記事リンク

マイナビ記事リンク

記事掲載：第4回が掲載されました（リンククロスシル）

「リンククロスシル」の連載・第4回の記事が掲載されました。

公正で働きやすい職場かどうかが、働く人のメンタルヘルスや喫煙などストレスに関連する行動と関係します。最新の研究成果を報告します。

2019年10月30日　第4回　働きやすく、健康な職場とは？職場の意思決定の問題や上司の配慮不足で不健康に
https://home.linkx.life/articles/7635

第3回が掲載されました（リンククロスシル）

「リンククロスシル」の連載で、今回新たに第3回の記事が掲載されました。

第3回は笑いと健康に関する記事です。
笑いの健康効果は、以前から医学や生理学の領域で研究されています。
笑いが健康に良い理由や格差社会との関係等、本研究室の調査から分かってきたこと等を紹介します。

2019年9月27日　第3回　笑いは長生きのヒケツ？
https://home.linkx.life/articles/7469

インタビュー記事掲載：「健康格差」対策には自治体のイニシアチブと連携が重要（Food Tank）

海外の非政府組織（NGO）の食関連のシンクタンク、Food Tankのサイトにインタビュー記事が掲載されました。

Creating Partnerships in Tokyo is Key to Effective Government Food Initiatives　-June, 2019

記事はこちらです。

インタビューでは足立区が糖尿病などへの対策として掲げる「ベジタべライフ」プロジェクト（野菜を食べやすくする環境づくりのための包括的な取り組み）や、子どもたちの食習慣の改善の取り組みを紹介しました。

こういった地域環境を改善することによる健康づくりや健康格差是正の取り組みにおいて、自治体が主体的にかかわりリードすること、様々な組織連携が有効であること、研究者はそのサポーターとして参画すべきことなどを説明しました。

例えば、地域の飲食店は住民との距離が近く、健康づくりのための強力なパートナーとなりえます。住民が健康的な生活を送れるような地域環境を整えるためには、飲食店の店員やオーナー、食材提供者、地域の様々な人々との協力が大切、と伝えましました。

参考記事：
論文出版：少額の割引キャンペーンで健康メニューの注文増加（近藤尚己ウェブサイト）　https://socepi.med.kyoto-u.ac.jp/blogs/1568“健康格差”イギリスと足立区の具体的成果（プレジデントオンライン）
崖っぷち足立区の挑戦　https://president.jp/articles/-/23743?page=4
「ベジ・ファースト」という食べ方　https://president.jp/articles/-/23743?page=5
ベジタべライフ協力店の取り組み　https://president.jp/articles/-/23743?page=6
子どもたちの食習慣改革、足立区が健康になる日
https://president.jp/articles/-/23743?page=7

メディア掲載：80歳以上では腰痛があると認知症リスク低い～日本人コホート

共同著者を務めた腰痛と認知症に関する論文が医療系メディアで紹介されました。
McGll大学の山田恵子先生を筆頭とする以下の論文です。

Yamada K, Kubota Y, Tabuchi T, Shirai K, Iso H, Kondo N, & Kondo K.(2019). A prospective study of knee pain, low back pain, and risk of dementia: the JAGES project.Scientific Reports volume 9(1)
https://www.nature.com/articles/s41598-019-47005-x