インタビュー記事掲載:「健康格差」対策には自治体のイニシアチブと連携が重要(Food Tank)

海外の非政府組織(NGO)の食関連のシンクタンク、Food Tankのサイトにインタビュー記事が掲載されました。

Creating Partnerships in Tokyo is Key to Effective Government Food Initiatives -June, 2019

記事はこちらです。

インタビューでは足立区が糖尿病などへの対策として掲げる「ベジタべライフ」プロジェクト(野菜を食べやすくする環境づくりのための包括的な取り組み)や、子どもたちの食習慣の改善の取り組みを紹介しました。

こういった地域環境を改善することによる健康づくりや健康格差是正の取り組みにおいて、自治体が主体的にかかわりリードすること、様々な組織連携が有効であること、研究者はそのサポーターとして参画すべきことなどを説明しました

例えば、地域の飲食店は住民との距離が近く、健康づくりのための強力なパートナーとなりえます。住民が健康的な生活を送れるような地域環境を整えるためには、飲食店の店員やオーナー、食材提供者、地域の様々な人々との協力が大切、と伝えましました。

参考記事:
論文出版:少額の割引キャンペーンで健康メニューの注文増加(近藤尚己ウェブサイト) https://socepi.med.kyoto-u.ac.jp/blogs/1568“健康格差”イギリスと足立区の具体的成果(プレジデントオンライン)
崖っぷち足立区の挑戦 https://president.jp/articles/-/23743?page=4
「ベジ・ファースト」という食べ方 https://president.jp/articles/-/23743?page=5
ベジタべライフ協力店の取り組み https://president.jp/articles/-/23743?page=6
子どもたちの食習慣改革、足立区が健康になる日
https://president.jp/articles/-/23743?page=7

メディア掲載:80歳以上では腰痛があると認知症リスク低い~日本人コホート

共同著者を務めた腰痛と認知症に関する論文が医療系メディアで紹介されました
McGll大学の山田恵子先生を筆頭とする以下の論文です。

Yamada K, Kubota Y, Tabuchi T, Shirai K, Iso H, Kondo N, & Kondo K.(2019). A prospective study of knee pain, low back pain, and risk of dementia: the JAGES project.Scientific Reports volume 9(1)
https://www.nature.com/articles/s41598-019-47005-x

新聞掲載:運転中止で要介護認定のリスクが2倍(朝日新聞)

2019年6月に国際雑誌Journal of Epidemiologyに掲載された論文に関連して、以下の新記事が掲載されました。

高齢者、運転やめたら…要介護リスク2倍 活動量減って(2019年9月5日、朝日新聞)
https://www.asahi.com/articles/ASM936VTLM93ULZU016.html

この記事に関する論文はこちらです。

第2回が掲載されました(リンククロスシル)

前回、孤独と健康に関する内容を紹介した「リンククロスシル」で、今回新たに第2回の記事が掲載されました。

第2回はねたみ、そねみとも言われる嫉妬心に関する記事です。
嫉妬心はどのようなときに生まれ、どのように健康に影響するのか、また、その対処法について紹介します。

2019年8月27日 第2回 ねたみ、そねみ…人と比べすぎると不健康に?
https://home.linkx.life/articles/7320

本研究室のウェブサイトが「コミュニティナース」に関する記事に引用されました

大樹生命保険株式会社HPの「健康コラム」というコーナーがあります。
このたび、コニュニティナースに関する記事に本研究室のウェブサイトが引用されました

コミュニティナースとは、病院の看護師や訪問看護師とは違い、地域の中で「病気にならないようにする」ための予防医療を広めることや、退院後の日常生活のサポート等を行う、地域の健康を担う存在として注目されています。 地域住民への社会的サポートの重要性やその役割についての解説に関連して、本研究室のウェブサイトの解説内容が引用されました。

2019年7月1日  vol.61 コミュニティナース
https://www.taiju-life.co.jp/joyful/health/061/index.htm

記事掲載:健康な暮らし方についての連載を始めました

最新の健康情報など、ライフスタイルをとりまくさまざまな情報を提供する「リンククロスシル」というウェブサイトで、本年7月から、健康な暮らし方や健康にまつわる研究結果を紹介する連載を始めました

第1回は孤独と健康に関する記事です。
孤独と健康にどのような関係があるのか、また、最近の「孤独を治療する」事を目指す、最近注目されている「社会的処方」について紹介します。

2019年7月17日 第1回 “つながり”がくすりに?注目される“社会的処方”とは
https://home.linkx.life/articles/7100

記事掲載:生活困窮世帯では子どものアレルギー疾患などが多い可能性

平成 30 年度厚生労働省社会福祉推進事業「社会的弱者への付き添い支援等社会的処方の効果の検証および生活困窮家庭の子どもへの支援に関する調査研究」の報告書に関連して、新たに記事が掲載されました。

なお、報告書にも記載があるように、本調査研究では生活保護世帯と一般世帯のデータをそれぞれ異なる調査データから取得しています。そのため、単純比較はできないため、「参考値」である点にご留意ください。

具体的には、生活保護世帯については、医療扶助レセプトデータ*から取得しています。そこに記載されている病名のなかには、まだその病気かどうかわからない「疑い」の病名も含まれます。

一方、一般世帯については平成28年度の国民生活基礎調査を国が集計した公表結果の情報をそのまま掲載しており、こちらは自己申告での病気の有無を問うものです。

したがって、生活保護世帯では「その病名がレセプトに記載されている人の割合」、一般世帯では「その病気で通院していると回答したものの割合」を表しています。

以上のように、生活保護世帯では「疑い」の病気も含まれるため、その病気を持っている人の割合は一般世帯のものよりも高く見積もられている可能性があります。

*医療扶助レセプトとは、患者が受けた医療扶助の診療について、医療機関が市町村に請求する「医療報酬の明細書」のことです。

 

これまでに掲載された記事:

生活の困窮、子の健康を損なう アレルギー、歯の病気が10倍(2019年7月29日 9時11分 共同通信)
https://news.livedoor.com/article/detail/16846251/
47NEWS https://www.47news.jp/3825702.html

アレルギー・歯の病気、生活保護の子は10倍 東大分析(2019年7月29日、中日新聞)
https://www.chunichi.co.jp/article/front/list/CK2019072902000279.html

生活保護世帯の子ども アレルギー、歯の病気10倍 東大チーム分析 「孤立」も影響か 学習支援や弁当配布、子ども食堂 自治体、民間が解決法模索 子ども貧困指標滞納経験追加を 内閣府有識者が提言(2019年7月30日、福井新聞)
https://www.fukuishimbun.co.jp/articles/-/904692

困窮、子の健康損なう 東大が生活保護世帯分析 アレルギー、歯の病気10倍(2019年7月30日、四国新聞)
https://www.shikoku-np.co.jp/dg/article.aspx?id=K2019073000000009600

追記(2019年8月5日):

生活保護世帯の子ども アレルギー、歯の病気10倍に(2019年7月31日、日本経済新聞)
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO48002700R30C19A7CR0000/

生活保護受給世帯 歯の病気、一般の子比10倍超 東大チームが分析(2019年8月5日、毎日新聞)
https://mainichi.jp/articles/20190805/ddm/013/040/062000c

その他:東京新聞、宮崎日日新聞、信濃毎日新聞、佐賀新聞、徳島新聞、西日本新聞、南日本新聞、北海道新聞、新潟日報、奈良新聞、神奈川新聞、大阪日日新聞、山陰中央新法、河北新報、下野新聞、東奥日報

新聞掲載:生活保護受給者やその子どもへの支援(日本経済新聞・東京新聞)

平成 30 年度厚生労働省社会福祉推進事業「社会的弱者への付き添い支援等社会的処方の効果の検証および生活困窮家庭の子どもへの支援に関する調査研究」の報告書に関連して、2つの新聞記事が掲載されました。

生活保護受給者の通院回数、独居者・外国人は多く(2019年6月6日、日本経済新聞)
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO45793360W9A600C1CR8000/

生活保護世帯の健康管理 子の支援、自治体任せ(2019年6月22日、東京新聞)
https://www.tokyo-np.co.jp/article/national/list/201906/CK2019062202000245.html

「社会的弱者への付き添い支援等社会的処方の効果の検証および生活困窮家庭の子どもへの支援に関する調査研究」の報告書はこちらです

メディア掲載:医療通訳団体等連絡協議会

本教室の修士課程大学院生で医療通訳を手がける森田直美さんらの活動が記事になりました。森田さんは全国医療通訳者協会の代表理事をしています。

日本医事新報社(2019年1月23日)
■NEWS アクセスの確保、通訳の質、コストが課題―日医「医療通訳団体等連絡協議会」