メディア掲載

長嶺由衣子・千葉大特任研究員らとの共著の論文について毎日新聞に掲載されました。

第2回 産業構造審議会 2050経済社会構造部会の資料3　健康寿命の延伸に向けた予防・健康インセンティブの強化について（PDF形式：3,189KB）で、日本老年学的評価研究（JAGES）の論文が紹介されました。

資料で紹介されたのは、サロンに頻繁に参加していた人は、そうでない人よりも要介認定を受けるリスクが低いことを明らかにした論文です。論文のリンクはこちらです。

Hikichi, H., Kondo, N., Kondo, K., Aida, J., Takeda, T., & Kawachi, I. (2015). Effect of a community intervention programme promoting social interactions on functional disability prevention for older adults: propensity score matching and instrumental variable analyses, JAGES Taketoyo study. J Epidemiol Community Health, jech-2014.

『週刊医学界新聞』の寄稿特集「My Favorite Papers」に「印象深い論文」のストーリーを執筆しました。
PDF(4-6面)はこちらです。

行動経済学をヘルスケアに応用した事例について日経デジタルヘルスでコメントをしました。

“脱ヘルスケア”の時代へ
「行動経済学」はヘルスケアの突破口になるか
人の“性”へ訴える手法を活用した事例に見るhttps://tech.nikkeibp.co.jp/dm/atcl/feature/15/070500167/100400002/?ST=health

客員研究員の山口麻衣を筆頭とした論文に関する記事が週刊保健衛生ニュースに掲載されました。

学校給食が野菜・果物摂取量の格差を縮小
週刊保健衛生ニュース(平成30年8月27日発行）

論文のプレスリリースはこちらです。

特任研究員の長谷田真帆を筆頭とした論文に関する記事が週刊保健衛生ニュースに掲載されました。

「JAGESが市民活動と抑うつの関連を調査研究」
JAGES調査　市民活動の盛んな地域　抑うつで所得格差顕著
週刊保健衛生ニュース(平成30年8月27日発行）

論文のプレスリリースはこちらです。

本日スポーツ庁から公開されました「スポーツ実施率向上のための行動計画」において、所属する日本老年学的評価研究(JAGES）プログラムの成果が紹介されています。

オリンピック・パラリンピック、およびそのレガシーの成果・効果について、経済効果のみならず、健康づくりや街づくりの面の効果も科学的に評価していくべきであると思います。

本文26ページ(以下）および資料集で掲載されています。

＜スポーツをするために必要な施策＞
〔「地方スポーツ推進計画」の策定の促進〕
④「地方スポーツ推進計画」の策定を促進する
・地方自治体はそれぞれの団体で固有の事情を抱えているため、まずは、
地域の課題を分析し、その課題に応じた策を講じていく必要がある。その
ための「地方スポーツ推進計画」の策定及び必要に応じた改定を促進する
とともに、着実に実施されるように国も連携を図りつつ、その取組を推進し
ていく。
・課題の抽出、分析に加え、PDCA サイクルを回していくためには、JAGES
プロジェクト等をはじめとした地域の客観的データと照会可能な形での連
携を図ることを促進する。
・地方自治体において、スポーツ実施率等の調査を行い、達成目標や実績
を公表することを促す。

日本政策金融公庫が中小企業向けに出版している雑誌 調査月報の2018年7月号に「健康経営の本質は『健康の押し売り』ではない」という内容で寄稿しました。

記事はこちら

監訳者の一人を務めた「社会疫学」

（上下）の書評が産経新聞【からだのレシピ】に掲載されました！

人生の終え方にまつわる話題や情報をまとめた雑誌「ソナエ」のインタビューを受け、このほど出版されました。

「伴侶の死」が健康に与える影響についてのインタビューでした。伴侶の死は男女とも自身の生活習慣や寿命と関連することが世界中の追跡研究で分かっています。ただその影響は男性の方が大きいようです。