NHKのニュース記事に近藤尚己がコメントしました。
またそのインタビューの様子がニュースで放送されました。
こうした研究は国内では例がないということで、東京大学大学院の客員研究員で京都大学大学院の近藤尚己教授は「新型コロナウイルスの影響でオンライン相談への関心も高まっているので、効果があるかどうか科学的にしっかり評価したい。多くの人に参加してほしい」と話していました。
NHKのニュース記事に近藤尚己がコメントしました。
またそのインタビューの様子がニュースで放送されました。
こうした研究は国内では例がないということで、東京大学大学院の客員研究員で京都大学大学院の近藤尚己教授は「新型コロナウイルスの影響でオンライン相談への関心も高まっているので、効果があるかどうか科学的にしっかり評価したい。多くの人に参加してほしい」と話していました。
配信ニュースの記事に近藤尚己がコメントしました。
コロナ流行下で、子どもの世話が増えた人の生活変化を調査 休園・休校の影響で労働や余暇の時間は減少
大幅に増えた人の中には、仕事ができない、あるいは仕事がないことへの不安を抱えている人が一定以上いることがわかったのは重要な発見だと思います。コロナ禍で保育時間を短縮せざるを得ない保育園等の話を聴きます。保育園であずけられないために、職を失ったり、仕事時間を減らすことでストレスを感じているのかもしれません。仕事が減った方の収入減少がどれくらいあったか、などについて、追加で検討してみることも大切だと思います。また、保育園の受け入れ状況も次第に変化していると考えられますので、継続的にこのような評価をして、状況把握していくことで、子育て支援の施策等を検討する材料になると思います。
加藤勝信 厚生労働大臣へのインタビューが東洋経済に掲載されました。
新型コロナウイルスに対する政府の体制・対応、
加藤大臣は、私が学術アドバイザーをつとめている「
「孤立や生活困窮を社会的に救う手立てはあるか」(
https://news.yahoo.co.jp/
研究員の佐藤豪竜らとまとめた研究が記事に掲載されました。記事のもととなっている原著論文はプレプリント(査読前の論文)として、下記に掲載されています。
コロナ禍に男性「仕事時間の増加」うつリスク約3.3倍 東大がAIアプリなど活用で分析(Ledge.ai、2020/8/14)
東京大学大学院 近藤研究室(健康教育・社会学分野)との共同研究を論文発表 コロナ流行下でうつ傾向を高める生活様式が明らかに!(PR TIMES、2020/8/13)
「コロナうつ」になりやすい生活習慣の特徴(Yahoo news, DIME、2020/8/31)
近藤尚己が記事にコメントしました。
40kg減ダイエットに苦しんだ僕がたどり着いた2つの無料アプリ(PRESIDENT Online、2020/7/20)
参加している研究グループ「日本老年学的評価研究(JAGES)」の活動が国連人口基金(UNFPA)がまとめた報告書「The impact of COVID-19 on older persons Asia Pacific regional report June 2020」にて紹介されました。
報告書の9ページにJAGESの活動が掲載されています。
学術アドバイザーをしております自由民主党の「明るい社会保障改革推進議員連盟」の報告書を受けて、以下の記事が掲載されました。
「社会的処方」は、社会的に孤立し生活習慣病といった病気を抱えている独り暮らしの高齢者などに、かかりつけ医が地域とのつながりをサポートすることで、病気の長期化を防ぎ、健康を取り戻してもらおうという取り組みで、その取り組みを厚生労働省が推進することになりました。
孤立高齢者に「社会的処方」推進 地域とのつながり促す 厚労省(2020年6月22日 NHK NEWS WEB)
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200622/k10012479141000.html
本研究室の小林由美子さんが執筆(近藤尚己監修)した
『心もトレーニングで強くなる?「ポジティブ心理学」のすすめ』
の記事が「リンククロスシル」に掲載されました。
ポジティブ心理学とは何か、ポジティブなアプローチにはどのような効果があるのか、また不安の多い今だからこそポジティブ心理学に基づくセラピーが不安を乗り越えるヒントを与えてくれると紹介しています。
本研究室の荒川裕貴さんが執筆(近藤尚己監修)した
『【外出自粛生活を乗り切るヒント】その不調、「孤独感」が原因かも!?孤独感の正体とその対処法とは?』
の記事が「リンククロスシル」に掲載されました。
孤独感とは何者か、孤独感が心と体に与える影響と対処法について、紹介しています。
2020年5月22日の朝日新聞に、本教室客員研究員の佐藤豪竜さんが代表である研究の調査結果に関する記事が掲載されました。
2016年の熊本地震によって、住民の連帯感が損なわれた地域の高齢女性が「うつ症状」を示す割合は、より保たれている地域よりも2.4倍多いとの調査結果、および地震前に得ていた被災地の詳しいデータをいかし、健康と災害の関係を示したと紹介されています。
熊本地震 連帯感喪失の地域 高齢女性のうつ症状2.4倍(5月22日 朝日新聞九州版)
熊本地震、うつ症状調査(5月22日 朝日新聞デジタル)
【参考】本件に関する論文はこちらです。
Post-disaster Changes in Social Capital and Mental Health: A Natural Experiment from the 2016 Kumamoto Earthquake.
Koryu Sato, Airi Amemiya, Maho Haseda, Daisuke Takagi, Mariko Kanamori, Katsunori Kondo, Naoki Kondo
American Journal of Epidemiology