論文出版

地域のソーシャルキャピタルを測定する指標を開発し、リリースしました。

学術誌 Journal of Epidemiology誌より出版されました。公衆衛生等の研究者の方に使っていただければと思います。

Journal of Epidemiology
May 2017, Vol.27(5):221–227, doi:10.1016/j.je.2016.06.005

Original Article
Development of an instrument for community-level health related social capital among Japanese older people: The JAGES Project

Masashige Saito, Naoki Kondo, Jun Aida, Ichiro Kawachi, Shihoko Koyama, Toshiyuki Ojima, Katsunori Kondo

http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0917504016301721?_rdoc=1&_fmt=high&_origin=gateway&_docanchor=&md5=b8429449ccfc9c30159a5f9aeaa92ffb

特任研究員の谷さんらとまとめた論文が出版されました。

幼少期に経済的に不利なことと老後の死亡リスクが低いことが関連：JAGES追跡調査
Childhood socioeconomic disadvantage is associated with lower mortality in older Japanese men: the JAGES cohort study

• Childhood socioeconomic disadvantage was ‘paradoxically’ associated with lower mortality in Japanese men, but not in women.
• The association between childhood socioeconomic disadvantage and lower mortality was stronger among the 75-years-old or older participants compared with those aged 65–74 years, which may be due to selective survival, childhood physical training or postwar calorie restriction in this generation of Japanese males.

全文アクセス（英語）
http://m.ije.oxfordjournals.org/content/early/2016/07/06/ije.dyw146.long?view=long&pmid=27401729

国際科学誌PLoS Oneより論文が出版されました。山梨大学の山北満哉さんと書いた論文です。

オリンピックに向け、スポーツの振興が各方面で進められています。これまでにスポーツグループに参加することが要介護のリスクを低下させることは示されていますが、スポーツグループへの参加を促進するための要因はわかっていません。そこで本研究は、65 歳以上の高齢者78,002名を対象として、スポーツグループの参加にどのような要因が関連するかを検討しました。その結果、男性、低学歴者、低所得者、就業者、農林・漁業職者等でスポーツグループへの参加が少なく、周囲の精神的サポートがある人、近所付き合いが豊かな人、趣味の会や老人クラブに参加している人で多いということがわかりました。

スポーツの会への参加を進めている自治体や各種団体の役に立てばと思います。

プレスリリースページ：http://www.jages.net/#!/cl20　（番号　065-15-10）

学術誌International Journal of Obesity (Nature Publishing)から、論文を出版しました。無料で閲覧可能です。

経済危機が訪れると、貧困層や特定の職業につく世帯など、特定の人々の健康状態が悪化し、健康格差が拡大することが知られています。近年懸念されている「子どもの肥満」に注目して、2008年後半に深刻となった「リーマンショック」が子どもの発育に与えた影響を検討してみました。

その結果、リーマンショック以前より、所得が一般よりも低い貧困世帯の子どもたちが、リーマンショック後に有意に太り、過体重となるリスクが上がったことがわかりました。リーマン前の平均の世帯所得別に４段階に分けると、最も所得が高い群に比べて、最も低い群の男児では、過体重となるリスクが１．１２倍、女児では１．３５倍高いという結果でした。さらに、リーマン前の所得水準にかかわらず、リーマン後に所得が減少した世帯（30％減少、20％減少、10％減少など、複数で評価）でも、同様に体重が過剰となる子どもが多いことがわかりました。
一見、貧困なら、食べるものが足りなくて痩せるのでは？と思うかもしれませんが、現代の日本において、「食べ物が足りない」という状況はあまりおこりません。むしろ、望ましい食生活や運動習慣を維持できなくなること、ストレスなどで、生活習慣が乱れることなどが問題となります。もともと貧困だった世帯の子どもや、貧困でなくとも、所得が大きく減少して、社会的なストレスを抱えた世帯の子どもの生活習慣が乱れ、体重が増えてしまった、ということが考えられます。

論文はこちら：　ＵＲＬ：　http://www.nature.com/ijo/journal/vaop/ncurrent/full/ijo201590a.html

The global economic crisis, household income and pre-adolescent overweight and underweight: a nationwide birth cohort study in Japan

Ueda P, Kondo N, Fujiwara T.

Background:

We hypothesized that children from lower income households and in households experiencing a negative income change in connection to the global economic crisis in 2008 would be at increased risk of adverse weight status during the subsequent years of economic downturn.

Methods:

Data were obtained from a nationwide longitudinal survey comprising all children born during 2 weeks of 2001. For 16,403 boys and 15,206 girls, information about anthropometric measurements and household characteristics was collected from 2001 to 2011 on multiple occasions. Interactions between the crisis onset (September 2008) and household income group, as well as the crisis onset and a >30% negative income change in connection to the crisis, were assessed with respect to risk of childhood over- and underweight.

Results:

Adjusted for household and parental characteristics, boys and girls in the lower household income quartiles had a larger increase in risk of overweight after the crisis onset relative to their peers in the highest income group. (Odds ratio (95% confidence interval) for interaction term in boys=1.12 (1.02–1.24); girls=1.35 (1.23–1.49) comparing the lowest with the highest income group.) Among girls, an interaction between the crisis onset and a >30% negative change in household income with respect to risk of overweight was observed (odds ratio for interaction term=1.23 (1.09–1.38)). Girls from the highest income group had an increased risk of underweight after the crisis onset compared with girls from the lowest income group.

Conclusions:

Boys and girls from lower household income groups and girls from households experiencing a negative income change in connection to the global economic crisis in 2008, may be at increased risk of overweight. Vulnerability to economic uncertainty could increase risk of overweight in preadolescence.

英文医学誌Appetiteに、研究員の谷さんらとまとめた論文が掲載されました。

記事は無料で読めます。
http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0195666315002925

高齢者約8万人のデータを分析し、独居か否か、誰と普段食事をしているかに加え、所得や健康状態、栄養摂取、体格などの関係を分析しました。

その結果、以下のことが主にわかりました。

・普段ほとんど一人で食事をする（孤食）の男女は食事内容がアンバランス
・孤食は肥満および痩せと関連
・男性では、孤食でさらに独居だと、これらの関連が強く
・女性では、誰かと一緒に暮らしているのにかかわらず孤食の状態が多いと、これらの関連が強い

食事は日に三度、生まれてからずーと繰り返す営みです。社会的な交流が健康の維持増進に重要なことが指摘されていますが、人と一緒にご飯を食べることが、健康の面でも重要かもしれません。

本日、論文がリリースされました。オープンアクセスです。
J Epidemiol Community Health 2015;69:680-685 doi:10.1136/jech-2014-205103

Socioeconomic factors and health
Relative deprivation in income and mortality by leading causes among older Japanese men and women: AGES cohort study

Open Access

Naoki Kondo¹, Masashige Saito², Hiroyuki Hikichi³, Jun Aida⁴, Toshiyuki Ojima⁵, Katsunori Kondo^{2, 3}, Ichiro Kawachi⁶

http://jech.bmj.com/content/69/7/680.full

所得格差が拡大すると、自身の所得水準は変わらなくても、より高所得な人との所得の差が拡大します。それに応じて、みじめさやねたみ、あきらめといった負の感情を持つ機会も増えます。

高齢者3.3万人を長期間追跡している愛知老年学的評価研究（AGES、JAGES研究の一部）のデータを分析したところ、グループ内のうち、自分よりお金持ちの人と自分の所得との差の平均値が大きい（グループ内の相対的はく奪度）人ほど、自分の所得水準にかかわらず、その後循環器疾患（心臓病や脳卒中）で死亡するリスクが高まることがわかりました。

一方、がんや呼吸器疾患など、その他の原因による死亡とは統計的に有意な関連がみられませんでした。さらに、このような関係は男性でのみ観察されました。

以前より、所得格差が大きな社会では誰もが（富裕層ですら）不健康になる可能性が知られていますが、本研究結果は、その理由として、格差が大きな社会では周囲との生活水準の違いが強いストレスとなって、ストレスによって影響を受けやすい心臓や脳血管の病気による死亡のリスクを上げる、というメカニズムが関連している可能性を示唆するものです。

この結果は、英国の専門誌Journal of Epidemiology and Community Healthから出版されました：

論文はここから無料でダウンロードできます。
http://jech.bmj.com/content/early/2015/02/19/jech-2014-205103.full

2011年の東日本大震災の津波で大きな被害を受けた岩手県陸前高田市では、同市が実施した調査データを分析したところ、小売店やバス停、移動販売などが行われる場所までの距離が遠い自宅に住んでいる高齢者ほど、外出頻度が少なく「閉じこもり」になりやすいことがわかりました。

一方で、一部の地域では、震災後、地元スーパーなどが開始した買い物バス等により、買い物環境までのアクセスが大幅に緩和しているケースも見られました。災害復興における、官民のパートナーシップが良い効果を生み出している事例といえるかもしれません。

復興住宅の建設が進むなど、コミュニティの再生が正念場を迎えています。新たな地域環境の整備を進める際の参考になればと思います。

論文は、15日に老年学の最高峰のひとつである英国のAge and Ageing誌から出版されました。

論文はこちら（無料でダウンロードが可能です）