客員研究員の山口麻衣を筆頭とした論文が公衆衛生学の国際学会誌 European Journal of Public Healthに掲載されました。
首都圏の4都市に住む小学生719人を対象に、家庭の社会経済状況と子どもの野菜・果物摂取量の関連を分析しました。その結果、家庭の社会経済状況によって野菜摂取量と果物摂取量に違いがあることが明らかになりました。
しかし、学校給食からの野菜・果物摂取量には差が見られませんでした。このことから、児童全員を対象とした日本の学校給食制度が、家庭の社会経済状況の違いによる野菜・果物摂取量格差を縮小する可能性が示唆されました。
Mai Yamaguchi, Naoki Kondo, Hideki Hashimoto. Universal school lunch programme closes a socioeconomic gap in fruit and vegetable intakes among school children in Japan. European Journal of Public Health, 2018 Mar 26.
doi: 10.1093/eurpub/cky041.