統計数理研究所が主催するシンポジウムに登壇します。
詳細： http://noe.ism.ac.jp/risk/files/2015/01/riskprogram_20150319ls.pdf
投稿者: Naoki
論文執筆関係のセミナーに登壇します（1月21日）
Journal of Epidemiology 編集委員に聞く！ ～いい論文を書くには～
1月21日名古屋で行われる日本疫学会学術総会の関連企画「Journal of Epidemiology 編集委員に聞く！ ～いい論文を書くには～」に演者として登壇します。
| 日時 | 2015年1月21日（水） 18:00～20:00 |
| 場所 | ウインクあいち・小ホール |
| 参加費 | 無料（年齢、会員・非会員問わず、どなたでもご参加いただけます） |
| 演者 | ・井上真奈美先生（JE編集委員長・東京大学） ・松尾恵太郎先生（JE副編集委員長・九州大学） ・近藤尚己先生（JE編集委員・東京大学） ・浅尾啓子先生（University of Tennessee Health Science Center） |
| 内容 | ・論文査読、採否の仕組み（どうしたら”通る”論文が書ける?! ・たくさん論文を書いている人のお仕事術（どうしたらたくさん書ける?） ・総合討論 |
| 司会 | 伊藤ゆり（大阪府立成人病センター） |
| 詳細 | こちらをご覧ください（PDF） |
研究結果が新聞で紹介されました：ばらばら入居 精神状態悪く…震災仮設住宅
研究結果が読売新聞で紹介されました。
記事リンク： http://www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id=110003
論文出版：高齢の被災者―買い物環境までの距離が遠いと閉じこもりに：陸前高田市健康生活調査
2011年の東日本大震災の津波で大きな被害を受けた岩手県陸前高田市では、同市が実施した調査データを分析したところ、小売店やバス停、移動販売などが行われる場所までの距離が遠い自宅に住んでいる高齢者ほど、外出頻度が少なく「閉じこもり」になりやすいことがわかりました。
一方で、一部の地域では、震災後、地元スーパーなどが開始した買い物バス等により、買い物環境までのアクセスが大幅に緩和しているケースも見られました。災害復興における、官民のパートナーシップが良い効果を生み出している事例といえるかもしれません。
復興住宅の建設が進むなど、コミュニティの再生が正念場を迎えています。新たな地域環境の整備を進める際の参考になればと思います。
論文は、15日に老年学の最高峰のひとつである英国のAge and Ageing誌から出版されました。
所属研究グループより：（日経記事）男性のうつ７分の１に 趣味の集まりで中心メンバー
日本老年学的評価研究 高齢者の社会参加状況を調査し、その後の要介護の発生を観察しました。ボランティアやスポーツ関係、老人クラブなどのグループに参加しいること、さらにその中で世話役などをするなど、積極区的に参加しているほど自立した生活を長く営めることがわかりました。
NHK NEWSWEBで報道：育児休暇が取れないと子どものワクチン接種がおろそかに
２０１４年９月５日金曜日のNHK NEWSWEBで、研究結果が報道されました。
日本では、生後２歳までに政府が接種を強く推奨し、無料で受けられるワクチンが１４種類ありますが、すべてを完了できていない子どもがいます。
所属講座の主任である東京大学大学院橋本英樹教授を中心とするメンバーで実施した、東京近郊の子どものいる世帯を対象とした追跡研究のデータを用いて、ワクチンの接種状況、および摂取状況と関連する世帯の状況との関係を統計的に検証しました。
その結果、生後３６か月までに終了できていないワクチンがある子どもが、ＢＣＧで１．３％、ポリオが５．８％、ジフテリア、百日ぜき、破傷風の混合ワクチンが２２．９％。いることがわかりました。
また、両親の就業状況都の関連について検討したところ、専業主婦など母親が働いていない世帯の子どもにくらべて、産後育児休暇をとらずに働きはじめた母親の場合、ワクチン接種を予定通りで来ていない世帯が、世帯の経済状況やお母さんの学歴、子どもの出生順などとは無関係に、２．９倍も多いことがわかりました。父親の就労状況などとの関連はあまり見られませんでした。現状では、子育ての中心がお母さんにあることから、このような関係がみられたのだと思います。
番組では、今後子どもを持つ場合の条件として、働きながら子育てできる職場環境が必要と答えた人が６２％もいるという少子化社会対策白書のデータが紹介されました。
番組では、私のコメントとして「育児休暇が取りにくい職場環境が影響している。仕事と家庭のバランスに苦しむ母親への支援や、環境整備が重要」との言葉が紹介されました。
一方で、番組中のツイートの中には「日本には母子家庭しかないわけじゃなかろうに、父親はなにやってんだよ？ なんで母親だけの責任になってんの？ ＠yuki_bateauivre」という興味深いものがありました。これは要な指摘だと思います。
今後、ワクチン接種や乳幼児健診などを含め、子育てに責任を持つ父親が増えれば、父親、母親にかかわらず、育児休暇を積極的にとりやすいような職場の雰囲気や環境整備、国の制度のアレンジなどが、子どもが適切な保健サービスを受けるためにも重要になってくると思われます。
関連する論文は、特任研究員の上田路子を筆頭とした学術論文としてPreventive Medicine誌に掲載されています。
http://www3.nhk.or.jp/news/newsweb/
関連するウェブ上の記事：http://e.jcc.jp/news/8713277/
論文が学術誌のジャーナリスト向けニュースレターに掲載されました：ワクチン接種の社会経済格差
先月、予防医学に関する国際学術誌「Preventive Medicine」に掲載された、日本の子どもにおけるワクチン接種の格差についての論文が、同雑誌が発行しているジャーナリスト向けニュースレターに掲載されました。
概要
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タイトル「母親の就労状況、社会経済状況、学歴と子どものワクチン接種の関係：日本の世帯調査データより」
出産後、多くの女性が職場復帰することに難しさを感じています。今回「予防医学」誌より報告された新しい研究では、1727名の子どもの親に対してインタビュー調査がされ、母親の産後の就労状況や育児休暇の取得状況と子どものワクチン接種の状況との関係が統計的に検証されました。その結果、生後36か月時点で就労している母親のほうが、子どもへのワクチンを制度によって推奨されているスケジュール通り接種できていないことがわかりました。
特に、育児休暇をとらずに就労しているお母さんは、育児休暇をとったあと就労しているお母さんの場合よりもさらにワクチン接種がされていないという結果でした。これらは、お母さんの年齢や学歴、両親からの支援、子どもの年齢や出生順などの影響を除いても確認された傾向でした。
さらに、母親の学歴（高校卒業未満）、年齢（若い） 、母親の母からの支援が少ない、なども、子どもがスケジュール通りワクチンを打てていないことと統計的に有意に関連していました。
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ニュースレターURL: http://kaizo.cmail1.com/t/ViewEmail/r/FED8C3015AF03F3F2540EF23F30FEDED
雑誌URL： http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0091743514001844
新しい論文が出版されました：スウェーデンの就労世代の健康格差拡大
多くの先進国で、近年健康格差の拡大が懸念されています。
本日、英国の学術誌Journal of Epidemiology and Community Healthより出版され論文で、福祉国家として最も長い歴史を持つスウェーデンの就労世代の男女でも、所得階層間の死亡率が90年台から上昇していることが示されました。
論文はこちら（無料で読めます）：http://jech.bmj.com/content/early/2014/08/20/jech-2013-203619.full
スウェーデンでは、一定の許可のもとで、全国民の様々な統計情報を研究等の目的で使用することができます。今回、1990年から2004年までの間の住民票の情報や所得情報等を、30歳以上65歳未満の全国民について取得し、3年後の生存の有無の情報と結合することで、繰り返しの追跡調査、というデザインの分析を行いました。その結果、男性では90年代以降、緩やかに所得階層による死亡率の格差が拡大たことがわかりました。つまり、低所得の人と高所得の人それぞれが3年以内に死亡する確率の差が拡大したということです。特に低所得者の死亡リスクが上昇している傾向が観察されました。
さらに、女性では、男性以上に、特に1995年以降上昇のスピードが高まったことがわかりました。
同国では90年台前半に深刻な経済不況が起こり、社会保障制度や税制改革が行われ、経済弱者への保護施策に一定の減弱が起きたことが知られています。今回観察された結果は、そういった制度の影響によるかのうせいが考えられ、今後検証を進めていくことが必要と思われます。
女性のほうで顕著に格差が拡大していることに理由としては、スウェーデンの女性は約8割が公的機関で働ていることが関係している可能性が考えられます。公的機関の労働者は、民間企業の労働者よりも、そういった制度の影響を直接受けやすいからです。
お知らせ：日本疫学会サマーセミナー2014 – 臨床研究の理論と実践 –
日本疫学会サマーセミナー2014 – 臨床研究の理論と実践 –
本セミナーは、臨床研究の実践に結びつく計画立案までを、疫学の基礎的事項と具体例に基づいて学ぶことを目的に、下記のように実施します。皆さま奮ってご参加ください。非会員の方の参加も歓迎します。
学術支援職員募集のお知らせ
学術支援職員（短時間勤務有期雇用教職員）募集のお知らせ
１． 職 名 学術支援職員（短時間勤務有期雇用教職員）
２． 勤 務 地 東京大学本郷キャンパス（東京都文京区本郷7-3-1）医学部3号館 東京大学大学院医学系研究科・保健社会行動学／健康教育・社会学分野
３． 募集人員 1名
４． 職務内容 能力や経験に応じて、以下のうち適した業務に従事していただきます。
１．研究・教育に関する事務：経理・庶務業務・文献整理・事務連絡・研究報告書の編さん補助・研究会や国際セミナー運営補助・研究対象自治体担当者との等
２．PCソフトウェアを用いた統計データのクリーニングや集計
５． 契約期間 採用日～平成27年3月31日（予算の状況、勤務成績により継続の可能性あり）
６． 勤 務 日 週4日または5日（週35時間程度）、相談に応じます。
※土日、祝日法に基づく休日、12月29日～1月3日は休日。
７． 勤務時間 1日7時間（休憩1 時間）、相談に応じます。
８． 資格条件 パソコンを使用し、ワード、エクセル等の資料作成ができること。エクセルでの簡単な表計算ができること。
※住民や自治体を対象とした調査研究を行っている教室であるため、協調性があり、社交的な人を求めます。
９． 優遇条件 文部科学省や厚生労働省による研究補助金の経理業務の経験、医療・保健関係の経験・資格・学位、英語能力（日常会話・メールでの海外とのやり取りなど）、統計処理ソフトの使用スキル（SAS・STATA・R・SPSSなど）、ホームページの作成や管理スキル、医学系・社会科学系の大学院・大学・短大卒
※学歴･経験により学術支援専門職員として雇用する場合があります。
10． 待 遇 給与 就業規則による（※経験、能力により。上限時間給1,557円、学術支援専門職員として雇用する場合は上限1,784円）。その他、東京大学短時間勤務有期雇用教職員の就業に関する規定による手当あり（健康保険・通勤手当等）。就業規則による休暇あり。
11．応募方法 履歴書：
形式は問いません。必要に応じて東京大学統一様式をhttp://www.u-tokyo.ac.jp/per01/r01_j.htmlよりダウンロードし、郵送または電子メールにて下記に送付してください。
12．選考方法 書類選考の上、面接します。
13．応募締切 2014年7月31日(木)当日消印有効（但し適任者見つかり次第締め切ります）
14．問合せ先及び 〒113-0033 東京都文京区本郷7-3-1
書類送付先： 東京大学大学院医学系研究科 健康教育・社会学
近藤尚己宛
（担当：神前）
TEL: 03-5841-3513
e-mail：kondolab＠m.u-tokyo.ac.jp （アットマークを半角に訂正してください）
*郵送の場合、応募書類が入った封筒に「学術支援職員応募書類在中」と朱書の上、ご郵送願います。電子メールの場合、タイトルを「学術支援職員応募の件」としてください。
*原則として応募書類は返却いたしません。書類は本応募の用途に限り使用し、個人情報を正当な理由なく、第三者へ開示、譲渡及び貸与することは一切ありません。返却を希望する場合、返信用封筒と切手を同封してください。
*面接のための交通費はご自身でご負担願います。
以上