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メディア掲載：”「行動経済学」はヘルスケアの突破口になるか’’

行動経済学をヘルスケアに応用した事例について日経デジタルヘルスでコメントをしました。

“脱ヘルスケア”の時代へ
「行動経済学」はヘルスケアの突破口になるか
人の“性”へ訴える手法を活用した事例に見るhttps://tech.nikkeibp.co.jp/dm/atcl/feature/15/070500167/100400002/?ST=health

お知らせ：厚生労働省の資料に掲載されました

厚生労働省老健局・保険局の資料に日本老年学的評価研究（JAGES）の研究結果が掲載されました。

平成３０年７月１９日
第113回社会保障審議会医療保険部会 資 料 ２
高齢者の保健事業と介護予防の 一体的実施について
厚生労働省老健局・保険局
https://www.mhlw.go.jp/content/12601000/000334808.pdf

平成３０年７月２６日
社会保障審議会 介護保険部会（第74回） 資料２
厚生労働省
https://www.mhlw.go.jp/content/12601000/000338522.pdf

メディア掲載：JAGESが市民活動と抑うつの関連を調査研究

特任研究員の長谷田真帆を筆頭とした論文に関する記事が週刊保健衛生ニュースに掲載されました。

「JAGESが市民活動と抑うつの関連を調査研究」
JAGES調査　市民活動の盛んな地域　抑うつで所得格差顕著
週刊保健衛生ニュース(平成30年8月27日発行）

論文のプレスリリースはこちらです。

スポーツ庁「スポーツ実施率向上のための行動計画」に掲載

本日スポーツ庁から公開されました「スポーツ実施率向上のための行動計画」において、所属する日本老年学的評価研究(JAGES）プログラムの成果が紹介されています。

オリンピック・パラリンピック、およびそのレガシーの成果・効果について、経済効果のみならず、健康づくりや街づくりの面の効果も科学的に評価していくべきであると思います。

本文26ページ(以下）および資料集で掲載されています。

＜スポーツをするために必要な施策＞
〔「地方スポーツ推進計画」の策定の促進〕
④「地方スポーツ推進計画」の策定を促進する
・地方自治体はそれぞれの団体で固有の事情を抱えているため、まずは、
地域の課題を分析し、その課題に応じた策を講じていく必要がある。その
ための「地方スポーツ推進計画」の策定及び必要に応じた改定を促進する
とともに、着実に実施されるように国も連携を図りつつ、その取組を推進し
ていく。
・課題の抽出、分析に加え、PDCA サイクルを回していくためには、JAGES
プロジェクト等をはじめとした地域の客観的データと照会可能な形での連
携を図ることを促進する。
・地方自治体において、スポーツ実施率等の調査を行い、達成目標や実績
を公表することを促す。

「健康格差対策の考え方：次世代の幸福のために」学生のための政策立案コンテスト基調講演

8月25日、東京代々木のオリンピック記念青少年センターで開催された「学生のための政策立案コンテスト」で、基調講演を「健康格差対策の考え方：次世代の幸福のために」と題して行いました。

全国の大学生100名近くが、1週間かけて政策立案をするコンテスト（GEIL）です。今年のお題は次世代の健康格差の縮小、ということでした。健康格差対策の進め方について概説しました。

GEILウェブサイト：https://www.waavgeil.jp/

フェイスブックサイト：https://www.facebook.com/policymakingcontestgeil/?__xts__[0]=68.ARDKLOdR14awQzsLERfZPG-UrQtMg9fO8YxGdJFngthtH6qXPSCckzRyIY2S-9WT55QbJa23MdACZ0lXgT3FVoPbLA30thJj5jkwgl5AZF_df1PqABoFBaG1eer1ewY6je_IfiKhGIvj565BZPvP-VP4Bp47ALTOiaVBDRzjnGykcPaaC9p4vGA&__tn__=k*F&tn-str=k*F

「思わず栄養が“ええよう”になる行動戦略: 社会疫学からの提案」日本栄養改善学会教育講演

9月5日、新潟で行われた日本栄養改善学会学術総会にて、教育講演「思わず栄養が“ええよう”になる行動戦略: 社会疫学からの提案」を行いました。

健康格差対策の進め方の基礎を概説し、行動科学を応用したその対応法について、事例を交えながら解説しました。

一般社団法人 日本老年学的評価研究機構 設立記念シンポジウムを開催

2018年7月8日（日）に東京大学鉄門記念講堂で一般社団法人 日本老年学的評価研究機構（JAGES） 設立記念シンポジウムを開催し、司会を務めました。

民産官学が連携して地域共生社会づくりをどのように進めて行くかについて多面的な立場から議論しました。当日は約150名の方にご来場いただきました。誠にありがとうございました。

シンポジスト
JAGES 機構 代表理事 近藤克則
厚生労働省社会・援護局地域福祉課 課長補佐 吉田貴典氏
経済産業省　商務・サービスグループ ヘルスケア産業課 課長補佐 岡崎慎一郎氏
株式会社ドリームインキュベータ 執行役員 三宅孝之氏
NHK 2020東京オリンピック・パラリンピック実施本部 副部長 神原一光氏

指定発言者
国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）国際事業部 国際連携研究課 調査役 鈴木友理子氏