「エンタメ」型企業健診:博報堂「健診戦」中間発表

共同研究を進めている博報堂が、同社員に向けて実施したエンタメ型の定期健康診査「健診戦」の効果についての初回レポートを公表し、メディアでも取り上げられました。詳細な分析はこれからですが、期待以上の効果があることが示唆されました。

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博報堂リリース記事リンク

マイナビ記事リンク

令和元年度第1回東京都健康推進プラン21(第二次)推進会議議事録公表

学識経験者として参画している委員会の議事録が公表されました。主に以下のような意見を提示しました。

果物等、健康に資する少量品の価格調整、安全に自転車を利用できる環境整備等、健康づくりに向けて、保健福祉部門の垣根を超えた連携を進めるべき

国民健康栄養調査等は都民の客対数が数百しかない。そのため、このような既存の質問紙調査データを活用した健康づくり事業を活用した事業評価には限界があるため、多様な部署や民間団体が保有している大規模なデータを積極的に活用した評価の枠組みも検討するべき

ニュースレター発刊

この度研究室のニュースレターを発刊する事としました。
本研究室の活動状況や、メンバーの動向等をお知らせしていきます。
どうぞよろしくお願いします。

ニュースレターはこちらです。

(株)メルカリとの共同研究を開始します

株式会社メルカリとのフリマアプリ活用による「シニアのコミュニティ参加および活性化による健康促進効果の検証」に関する共同研究を進める契約を締結いたしました。

メルカリ、外部有識者と二次流通に関する研究を行う 「メルカリ総合研究所」を設立
メルカリ総合研究所ウェブサイト

人々や社会とのつながりは、健康に影響を与える大きな要因です。今や多様な世代がフリマアプリを使って、身近のものを売ったり、通販のような感覚で買い物をしています。

私たちは、インターネット活用した「売買」は、新たな社会とのつながりの機会、新しいコミュニティを提供できるのではないか、と考えています。
フリママプリに関する新たなコミュニティが、高齢者のアクティブな生活、そして健康に貢献するか、検証していきます。

掲載:雑誌「治療」 医療者による貧困ケア総論「貧困を治療する―医師が貧困に取り組む意義」

月刊誌『治療(2019年11月 Vol.101 No.11)』の特集「医療と地域をつなげる貧困対策」に総論「貧困を治療する―医師が貧困に取り組む意義」を執筆しました。

貧困は、単にお金が不足していることだけではなく、社会的なネットワークから切り離され孤立した状態など、多くの社会的問題と関連した生活面の困窮全般を包含する概念です。

貧困を軽減が、治療の効果の改善や疾病予防にもつながる可能性があります。

記事掲載:第4回が掲載されました(リンククロスシル)

リンククロスシル」の連載・第4回の記事が掲載されました。

公正で働きやすい職場かどうかが、働く人のメンタルヘルスや喫煙などストレスに関連する行動と関係します。最新の研究成果を報告します。

2019年10月30日 第4回 働きやすく、健康な職場とは?職場の意思決定の問題や上司の配慮不足で不健康に
https://home.linkx.life/articles/7635

第3回が掲載されました(リンククロスシル)

リンククロスシル」の連載で、今回新たに第3回の記事が掲載されました。

第3回は笑いと健康に関する記事です。
笑いの健康効果は、以前から医学や生理学の領域で研究されています。
笑いが健康に良い理由や格差社会との関係等、本研究室の調査から分かってきたこと等を紹介します。

2019年9月27日 第3回 笑いは長生きのヒケツ?
https://home.linkx.life/articles/7469

出版「認知症の人・高齢者等にやさしい地域づくりの手引き」無料ダウンロード

近藤尚己が所属するJAGESプロジェクトのコアメンバーの1人、尾島俊之先生(浜松医科大学健康社会医学講座/教授)が中心となって進めた厚生労働科学研究費補助金(認知症政策究事業)「認知症発症リスクの減少および介護者の負担軽減を目指したAge-Friendly Citiesの創生に関する研究」の一環として、「認知症の人・高齢者等にやさしい地域づくりの手引き」が出版されました。

日本のみならず国際的にも、平均寿命が延伸し、高齢者が増加する中で、認知症の人が増加しています。

従来は認知症の人への支援は個人や家族へのアプローチが中心でしたが、認知症の人が住み慣れた地域の良い環境で自分らしく暮らし続けるためには、地域ぐるみで「認知症高齢者等にやさしい地域の実現」に取り組むことが重要になってきています。

国際的な評価方法を参考にしながら、日本の各地域の現場において活用できることを意識しながら、指標の利活用を軸にまとめたものです。

冊子のPDFファイルはこちらから無料でダウンロード可能です。

参考:
認知症施策推進総合戦略(新オレンジプラン)厚生労働省
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000064084.html

インタビュー記事掲載:「健康格差」対策には自治体のイニシアチブと連携が重要(Food Tank)

海外の非政府組織(NGO)の食関連のシンクタンク、Food Tankのサイトにインタビュー記事が掲載されました。

Creating Partnerships in Tokyo is Key to Effective Government Food Initiatives -June, 2019

記事はこちらです。

インタビューでは足立区が糖尿病などへの対策として掲げる「ベジタべライフ」プロジェクト(野菜を食べやすくする環境づくりのための包括的な取り組み)や、子どもたちの食習慣の改善の取り組みを紹介しました。

こういった地域環境を改善することによる健康づくりや健康格差是正の取り組みにおいて、自治体が主体的にかかわりリードすること、様々な組織連携が有効であること、研究者はそのサポーターとして参画すべきことなどを説明しました

例えば、地域の飲食店は住民との距離が近く、健康づくりのための強力なパートナーとなりえます。住民が健康的な生活を送れるような地域環境を整えるためには、飲食店の店員やオーナー、食材提供者、地域の様々な人々との協力が大切、と伝えましました。

参考記事:
論文出版:少額の割引キャンペーンで健康メニューの注文増加(近藤尚己ウェブサイト) https://socepi.med.kyoto-u.ac.jp/blogs/1568“健康格差”イギリスと足立区の具体的成果(プレジデントオンライン)
崖っぷち足立区の挑戦 https://president.jp/articles/-/23743?page=4
「ベジ・ファースト」という食べ方 https://president.jp/articles/-/23743?page=5
ベジタべライフ協力店の取り組み https://president.jp/articles/-/23743?page=6
子どもたちの食習慣改革、足立区が健康になる日
https://president.jp/articles/-/23743?page=7