社会疫学分野連携教員の喜屋武享特任准教授（琉球大学准教授）らの研究グループが、Environmental Health and Preventive Medicine誌に論文を出版しました。本論文では、2019年・2021年・2022年の全国代表データを用いた3時点横断研究を通じて、日本の思春期（中高生）における身体活動、スクリーンタイム、睡眠、朝食摂取、排便頻度などの健康行動に関する社会経済的格差の変化を明らかにしています。主体結果は次のとおりです。
- 身体活動：低所得層での実施不足が流行中に顕著化し、流行後も持続。
- 朝食摂取：流行中に格差がほぼ消失したが、流行後には格差が再燃。
喜屋武は「こうした社会経済格差の変化を継続的にモニタリングし、得られた知見をエビデンスとして政策決定に反映させていくことが重要。」とコメントしています。本研究成果は、2025年9月に、国際学術誌「Environmental Health and Preventive Medicine」に掲載されました。
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