新型コロナパンデミックへの対応に際しては、医療アクセスに大きな格差が生じたことが指摘されています。その状況は国によって大きなばらつきがありました。そこで、世界８か国のプライマリケアや公衆衛生の研究者らが参集して、各国での対応状況を調べました。特に格差の是正のために重視されている医療部門（診療所や病院）と、公衆衛生部門（保健所や自治体保健センターなど）との連携の実態を明らかにしました。
その結果、平時からの両部門の連携の仕組みづくりが重要であること、その際に、対象となる人々の健康の社会的決定要因（貧困・孤立など）を踏まえたしくみを構築することの重要性が確認されました。