千葉大学予防医学センター 松岡洋子と当研究室近藤尚己教授らの研究グループは、2016年熊本地震で被災した高齢者を対象に、震災後の転居が精神的健康に与える効果と、その効果を説明する要因について分析を行いました。
震災後の転居は精神的健康悪化のリスク要因とされていますが、メカニズムについては明らかにされていません。そこで、住宅形態別に転居が精神的健康に与える効果と、その効果はどのような要因で説明されるかについて分析を行いました。震災前の2013年度調査に参加し、2016年4月熊本地震の被災地となった熊本県御船町で、7ヶ月後の2016年調査に参加した65歳以上の高齢者828名を対象としました。グループ活動への参加状況に注目したところ、震災前後で変化がなかった人は仮設住宅への転居によるうつリスクが3.8倍でしたが、そのリスクがグループ参加に変化があった人では4割軽減されていました。熊本地震後、仮設住宅では過去の大震災の教訓を踏まえた集団転居政策や集会所の近接設置、支え合いセンターによる訪問活動などが展開されていました。そこでは住民が従来のグループ活動への関わり方を変化させ、つながりを最適化できたことで、転居ストレスの軽減につながった可能性が示唆されました。
本研究成果は、「BMC Public Health」にて、2023年10月11日にオンライン公開されました。
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【論文情報】
Yoko Matsuoka, Maho Haseda, Mariko Kanamori, Koryu Sato, Airi Amemiya, Toshiyuki Ojima, Daisuke Takagi, Masamichi Hanazato & Naoki Kondo. Does disaster-related relocation impact mental health via changes in group participation among older adults? Causal mediation analysis of a pre-post disaster study of the 2016 Kumamoto earthquake. BMC Public Health 23, 1982 (2023).
DOI: https://doi.org/10.1186/s12889-023-16877-0