博士課程の石村らは、所得と腎機能低下に関する論文を発表しました。
全国健康保険協会の被保険者のデータ（約560万人分）を分析した結果、月収が最も低いグループ（平均月収136,451円）は最も高いグループ（平均月収825,236円）と比べて、急な腎機能低下や腎代替療法（透析・腎移植）開始のリスクが1.7倍高いことが明らかになりました。
本研究は、米国医師会が刊行する医療政策分野のトップジャーナルである「JAMA Health Forum」に掲載されました。
論文：Ishimura N, Inoue K, Maruyama S, Nakamura S, Kondo N. Income Level and Impaired Kidney Function Among Working Adults in Japan. JAMA Health Forum. 2024;5(3):e235445.
DOIリンク：https://doi.org/10.1001/jamahealthforum.2023.5445
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こちらの内容は、2024年4月9日毎日新聞で紹介されました。