論文出版:引退すると心疾患リスクが2.2%ポイント、身体不活動のリスクが3.0%ポイント減 -35か国約10万人の追跡調査-(助教 佐藤)

助教 佐藤は、因果推論の手法を用いて「健康な人ほど就労継続しやすい」というバイアスを取り除き、引退と心疾患リスクに関する論文を発表しました。

現在、各国で年金の支給開始年齢の引上げや高齢者の就労継続支援が行われていますが、本研究結果は、引退の遅れは必ずしも健康には良くないことを示唆します。
働く高齢者が増える中で、運動などの健康づくりがますます重要になると考えられます。
本研究成果は、疫学分野のトップジャーナルである「International Journal of Epidemiology」に掲載されました。

論文:Sato K, Noguchi H, Inoue K, Kawachi I, Kondo N. Retirement and cardiovascular disease: a longitudinal study in 35 countries. Int J Epidemiol. 2023 May 8:dyad058.

DOI: https://doi.org/10.1093/ije/dyad058

プレスリリースは以下のリンクよりご覧ください。
リンク:社会疫学分野 佐藤豪竜助教らの引退と心疾患リスクに関する論文がInternational Journal of Epidemiology誌に掲載されました | 京都大学 大学院医学研究科 社会健康医学系専攻 (kyoto-u.ac.jp)

また、本研究結果は様々なメディアに取り上げられました。

・読売新聞:ストレスから解放・運動時間増、仕事引退したら心疾患リスク減…現役続けるなら対策必要 : 読売新聞 (yomiuri.co.jp)
・毎日新聞:退職で心疾患リスク減 京大など10万人調査を分析 | 毎日新聞 (mainichi.jp)
・朝日新聞:引退後も「働いた方が健康に良い」定説に疑問の研究者、統計調べ覆す:朝日新聞デジタル (asahi.com)
・共同通信:退職者は心臓病リスク減 35カ国で10万人調査、京大|47NEWS(よんななニュース)
・関西テレビ:引退すると『心疾患リスクが2.2%減少』 京大などのチームが発表「“働き続けること”は必ずしも健康に良くない」こと示唆 35カ国10万人を追跡調査 各国年金支給“開始年齢引き上げ”も調査契機(関西テレビ) – Yahoo!ニュース
・読売テレビ

論文出版:COVID-19発生後、青少年の身体活動の社会経済格差が2.5倍に(助教 喜屋武)

喜屋武特定助教(研究当時、神戸大学大学院人間発達環境学研究科)、琉球大学医学部保健学科疫学・健康教育学分野の高倉実教授は、COVID-19流行前と流行中とで、青少年に推奨される身体活動水準の達成状況に社会経済格差の拡大が、朝食摂取状況に格差の縮小が認められることを世界で初めて明らかにしました。
この研究成果は、Journal of Physical Activity & Healthで公開されています。

詳細は以下のリンクよりご覧ください。

日本の研究.com
https://research-er.jp/articles/view/122000

琉球大学web

青少年における健康行動の社会経済格差はCOVID-19によって変容している

論文
DOI:10.1123/jpah.2022-0489